メモリー半導体不足、2027年まで続く見通し 大手3社の生産枠は既に完売か

テクノロジーメディアが火曜日に報じたところによると、メモリー半導体の深刻な供給不足は2027年まで続く見通しだ。業界関係者の話として、主要メーカーであるサムスン、SKハイニックス、マイクロン・テクノロジーの3社は、2027年までのDRAMおよびHBM（広帯域メモリー）の生産能力がすでに完売状態にあるという。

2027年までの供給枠が完売

報道によれば、3大メーカーは2027年までのDRAMとHBMの生産枠の割り当てを完了した。顧客が確保できた供給量は、当初の要求量の60%から70%にとどまるとされる。業界内では、2027年がメモリー不足の最も深刻な局面になるとの見方が広がっている。

供給量の大枠はすでに固まっているものの、最終的な販売価格は納入時期が近づいてから決定される見込みだ。市場調査会社カウンターポイント・リサーチによると、第2四半期のDRAM市場シェアは、サムスンが39%で首位、SKハイニックスが26%、マイクロンが25%で続いている。

積極的な設備投資と市場の懸念

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この供給逼迫に対応するため、各社は大規模な増産計画を進めている。

• サムスン: 生産能力を50%拡大する計画。
• SKハイニックス: 設備投資を大幅に増額し、韓国国内で大規模な産業投資を推進。
• マイクロン: 2035年までに米国で2500億ドルを投資すると表明。

しかし、こうした積極的な投資計画が、将来の供給過剰リスクを招くとの懸念も市場では高まっている。先月にはメモリー半導体関連株が軒並み下落。特に7月28日には韓国総合株価指数（KOSPI）が1日で10%以上急落し、SKハイニックスとサムスン電子の株価も13%を超える下げを記録した。これは業績悪化ではなく、将来の市況悪化を先取りした動きとみられている。

モーニングスターのアナリストは、新しい半導体工場の稼働には2～3年を要するため、需要が減速する時期に生産能力のピークが重なれば、深刻な供給過剰に陥るリスクがあると警告している。