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ゴールドマン・サックス株が急落、FRBのタカ派姿勢とFICC事業の軟化を嫌気
米金融大手ゴールドマン・サックスの株価が16日の取引で4.1%安の936.89ドルへと急落した。米連邦準備制度理事会（FRB）がタカ派的な金融政策姿勢を示したことに加え、同社の経営幹部が主要事業の一つであるトレーディング部門の短期的な軟化を認めたことが、投資家心理を悪化させた。
FRBのタカ派姿勢が銀行株を圧迫
この日、米連邦公開市場委員会（FOMC）は政策金利を25ベーシスポイント引き上げることを全会一致で決定。これは2023年以来初の利上げとなった。市場の注目が集まった経済見通し概要（SEP）では、FRB高官18人中16人が2026年中に少なくともあと1回の追加利上げを見込んでいることが示され、市場予想を上回るタカ派的なシグナルとなった。
金利の長期化は、ゴールドマン・サックスのような投資銀行にとって、純金利マージンの圧迫や、金利に敏感な資本市場関連業務（引受やM&Aアドバイザリーなど）の停滞につながる可能性があるとの懸念を招いた。
FICC事業への懸念とセクター全体の逆風
マクロ環境の悪化に加え、同社のデービッド・ソロモン最高経営責任者（CEO）がバークレイズ主催の金融サービス関連カンファレンスで発言した内容も売り材料視された。ソロモン氏は、株式ビジネスの好調さを強調する一方で、FICC（債券・為替・コモディティ）トレーディング事業が「相対的にやや軟調」であることを認めた。
Adこの発言は、先にバンク・オブ・アメリカがウォール街のトレーディング事業の第3四半期見通しについて警告を発し、セクター全体に警戒感が広がっていた中で行われた。機関投資家向けトレーディングや引受業務への依存度が高いゴールドマン・サックスは、資本市場の取引量減少に対して特に脆弱であると見なされている。
市場の反応と今後の見通し
一連の悪材料を受け、株式市場全体も下落。ダウ工業株30種平均が1.5%、S&P 500種株価指数が0.8%それぞれ下落するなど、FRBのタカ派姿勢が広く嫌気された。ゴールドマン・サックスの株価は、今回の下落で52週高値（1,153.99ドル）から約19%低い水準となった。
市場は、FRBの金融政策転換、経営陣による主要事業の短期的な業績軟化の示唆、そしてセクター全体への逆風という複合的な要因を織り込む動きとなっている。次回の決算発表を前に、同社の多様な収益基盤がこれらの逆風を吸収できるか、投資家はより明確な材料を求めている。