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AI関連銘柄のアナリスト評価に変化、マイクロンの押し目は「絶好の買い場」との見方も

人工知能(AI)関連銘柄に対するウォール街のアナリスト評価に変化が見られる。バンク・オブ・アメリカが半導体大手マイクロンの株価下落を好機と見る一方、他のテクノロジー企業では成長への懸念から投資判断が引き下げられるなど、選別の動きが強まっている。
強気と弱気が交錯する半導体セクター
バンク・オブ・アメリカは、半導体メモリ大手マイクロン・テクノロジー(MU)に対する「買い」の投資判断と目標株価1,550ドルを再表明した。アナリストのヴィヴェック・アリヤ氏は、最近の株価下落を懸念材料ではなく「絶好の買い場(enhanced buying opportunity)」だと指摘。市場が将来の市況悪化を先取りしすぎているとし、ファンダメンタルズは依然として改善傾向にあるとの見方を示した。同行は2028年度の1株当たり利益(EPS)を約150ドルと予測しており、現在の株価は弱気シナリオを織り込みすぎていると分析している。
一方で、ウェスタン・デジタル(WDC)はサミット・インサイツによって投資判断が「ホールド」に引き下げられた。アナリストのキンガイ・チャン氏は、ハードディスク駆動装置(HDD)事業における熱アシスト磁気記録(HAMR)技術への移行がリスク要因だと指摘。2027年にかけてコスト増が粗利益率を圧迫する可能性があると懸念を示した。
また、ゴールドマン・サックスは、推奨銘柄リストである「コンビクション・リスト」にマイクロソフトと共に半導体製造装置大手のアプライド・マテリアルズ(AMAT)を追加。DRAMメーカーや大手ファウンドリにおけるシェア拡大の好機があると評価している。
ソフトウェア・大手ハイテク株への視点
Adゴールドマン・サックスは、マイクロソフト(MSFT)を「コンビクション・リスト」に追加。AI革命がインフラ構築から「企業でAIをいかに機能させるか」という初期段階へ移行する中、同社の優位性を強調した。Azureの成長加速やCopilotの収益化を背景に、EPS成長率が2027年度の12%から2029年度には20%以上に加速すると予想している。
対照的に、ソフトウェア企業のハブスポット(HUBS)は、第2四半期決算発表後、バーンスタイン、オッペンハイマー、パイパー・サンドラーの3社から相次いで投資判断を引き下げられた。成長鈍化や期待外れの業績見通し、短期的なカタリストの欠如が理由として挙げられている。アナリストは、販売サイクルの長期化やAI導入時期の不透明感を指摘し、株価は当面「ペナルティボックス(様子見)」に置かれる可能性が高いと見ている。
市場の焦点は「バリュエーション」から「利益」へ
ゴールドマン・サックスのストラテジストは別のリポートで、現在のテクノロジー株における真のリスクは、割高なバリュエーションではなく「利益成長の持続性」にあると分析した。ドットコム・バブル期と比較し、現在の株価は緩やかに調整されているものの、利益は非常に力強いと指摘。「バリュエーション・バブルではなく、利益バブルの可能性がある」と論じている。
ストラテジストによると、ハイパースケーラーによる設備投資の急増がソフトウェアセクターのフリーキャッシュフローを圧迫し、株価のプレミアムを低下させた。一方で、将来の成長期待は上昇を続けており、市場のリーダーシップが大手ハイテク企業以外にも広がる健全な正常化の兆しが見られるとしている。この動きは、選別的な投資家にとって「アルファ(市場平均を上回る収益)を生み出す機会」をもたらす可能性があると結論付けている。