アジア株下落、中東緊迫化で原油は週間で大幅高へ

金曜日のアジア株式市場は、半導体関連株への売り圧力が世界的に広がる中、軟調なスタートを切った。一方、中東情勢の緊迫化を背景に原油価格は続伸し、週間ベースでは3ヶ月ぶりの大幅な上昇率を記録する見通しとなっている。

株式市場は半導体株が重しに

アジア市場では、半導体セクターへのエクスポージャーが大きいことから、世界的なチップメーカー株の売却が特に大きな影響を与えた。ロイター通信によると、MSCIアジア太平洋（日本除く）指数が0.06%安となった一方、日経平均株価は2.8%の大幅下落となった。

投資家は今週、好調な決算を発表した銀行セクターなどに資金を移し、これまで相場を牽引してきた半導体株からは利益を確定する動きが目立っている。HSBCのアナリストは、「アジアのAI（人工知能）関連取引の論拠が再び試されている。AIインフラ構築における潜在的な供給過剰への懸念が再浮上した」と指摘している。米国のナスダック先物は0.7%安、S&P500先物も0.4%安となり、欧米市場でも警戒感が広がっている。

原油価格は地政学リスクで急騰

原油市場では、中東での新たな軍事的対立が価格を押し上げている。ブレント原油先物は0.7%上昇し1バレル84.83ドル、米国産WTI原油先物も0.7%高の79.49ドルで取引された。

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米中央軍が木曜日にイランに対する新たな攻撃を開始したと発表したことで、供給不安が強まった。これにより、ブレント、WTIともに週間で11%を超える上昇となり、4月以来最大の上げ幅を記録する勢いだ。マッコーリーのストラテジスト、ティエリー・ウィズマン氏は「米国とイランはさらに見解が乖離している。今後数日間で、どちらが『手を広げすぎた』かが決まるかもしれないが、その過程で石油インフラが破壊されるリスクは避けられない」と分析している。

為替市場では円安進行

為替市場では、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げ期待が後退したものの、地政学リスクの高まりから安全資産としてのドル需要が根強く、ドルは底堅く推移した。一方、円は対ドルで40年ぶりの安値圏となる1ドル＝162.38円近辺で推移し、日本の片山さつき財務大臣から円安を牽制する発言が改めて聞かれた。

市場では、片山大臣が先週言及した年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）などによる国内資産への投資「大幅」拡大方針も注目されている。UBSウェルス・マネジメントの青木大樹氏は、この動きが「短期的には日本の株価を支え、国債利回りを低下させる可能性がある」としながらも、「経済成長や企業収益のファンダメンタルズによって正当化される範囲を超える市場の動きは、長期的には持続可能ではないだろう」との見方を示した。金スポット価格は0.4%高の1オンス3,985.64ドルとなっている。