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欧州株、中東情勢緊迫化で下落 原油高がエネルギー株を押し上げ
中東情勢の緊迫化を受けて原油価格が急騰し、投資家のリスク回避姿勢が強まったことから、週明けの欧州株式市場は下落して取引を開始した。イランが主要な輸送路であるホルムズ海峡の閉鎖を宣言したことが、市場の不透明感を増幅させている。
地政学リスクと原油価格の動向
週末にかけて中東の停戦が破られたことを受け、イランの革命防衛隊は商船への攻撃と米軍による報復攻撃の後、「追って通知があるまで」ホルムズ海峡を閉鎖すると発表した。世界の海上輸送される石油の約5分の1が通過する同海峡の封鎖リスクが浮上したことで、エネルギー市場は大きく動揺している。
これに対し、米中央軍は同海峡が合法的な通航に開かれていると反論しているが、供給不安から国際的な原油指標であるブレント原油とWTI原油は、ともに4.4%を超える急騰を見せた。
主要市場の動向
このリスクオフの地合いを受け、欧州の主要株価指数は軒並み下落した。Investing.comによると、取引序盤の主な動きは以下の通り。
Ad- 汎欧州STOXX 600指数: 0.2%下落
- ドイツのDAX指数: 0.3%下落
- フランスのCAC 40指数: 0.2%下落
一方で、石油・ガス大手で構成される英国のFTSE 100指数は0.2%上昇し、逆行高となった。これは、原油価格の上昇を背景にエネルギー関連株が買われたためで、シェルは1.8%、BPは2.7%、トタルエナジーズは2.3%それぞれ上昇した。先週はハイテク株主導で上昇していた欧州市場だが、地政学リスクの高まりにより、その上昇分を打ち消す展開となっている。
今後の注目点
市場関係者は、本日後半に予定されている欧州中央銀行（ECB）のイザベル・シュナーベル専務理事の発言に注目している。シュナーベル氏はECB内でタカ派の政策委員として知られており、利下げに慎重な姿勢を一貫して示してきた。そのため、同氏の発言から将来の金利の方向性に関する新たな手がかりが得られるかどうかが焦点となる。
個別銘柄では、塗料メーカーのアクゾノーベルが、日本ペイントから装飾用塗料事業の買収提案を受けたと報じられ、株価が3%上昇した。