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欧州株下落、中東情勢緊迫化で原油急騰が重荷に
週明け13日の欧州株式市場は反落して始まった。中東での軍事的緊張が激化したことを受け、投資家がリスク資産を避ける動きを強めた。イランが主要な輸送路であるホルムズ海峡の閉鎖を宣言したことで原油価格が急騰し、市場の重荷となった。
地政学リスクの高まりと原油価格
週末に中東の脆弱な停戦合意が決裂した後、イランの革命防衛隊は、商船への攻撃とそれに続く米軍の報復攻撃を受け、「追って通知があるまで」ホルムズ海峡を閉鎖すると発表した。この海峡は世界の海上石油輸送量の約5分の1を占める要衝である。
米中央軍は同海峡が合法的な通航に対して開かれていると反論しているものの、封鎖の脅威はエネルギー市場を揺るがした。これにより、国際的な原油価格の指標である北海ブレント原油とWTI（ウェスト・テキサス・インターミディエート）原油は、ともに4.4%以上の急騰を見せた。
市場への影響
このリスク回避の動きを受け、欧州の主要株価指数は軒並み下落した。
Ad- 汎欧州STOXX 600指数は0.2%安。
- ドイツのDAX指数は0.3%安。
- フランスのCAC 40指数は0.2%安。
一方で、原油価格の高騰を追い風に、エネルギー関連株は上昇した。英石油大手のシェルは1.8%高、BPは2.7%高となり、フランスのトタルエナジーズも2.3%値を上げた。これにより、エネルギー株の比重が大きいロンドンのFTSE 100指数は0.2%高と、主要市場で唯一プラス圏を維持した。
今後の注目点
市場参加者は、本日後半に予定されている欧州中央銀行（ECB）のイザベル・シュナーベル専務理事の発言に注目している。シュナーベル氏はECB内でタカ派の政策立案者として知られており、利下げに慎重な姿勢を一貫して示してきた。
原油高によるインフレ圧力の再燃が懸念される中、同氏の発言から将来の金利政策に関する新たな手がかりが得られるかどうかが焦点となる。個別銘柄では、塗料メーカーのアクゾ・ノーベルが、日本ペイントによる同社の装飾塗料事業への買収提案を受けて3%上昇した。