欧州株が反落、中東情勢の緊迫化と米FOMCを警戒

欧州株式市場は15日、反落して取引を開始した。中東における地政学的リスクの高まりや国債利回りの上昇、そして米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策決定を前にした投資家の慎重な姿勢が相場の重しとなり、主要株価指数は数カ月ぶりの安値圏で推移している。

地政学リスクの高まりと原油価格の急騰

中東情勢の緊迫化が投資家心理を冷え込ませている。サウジアラビアの東西パイプラインがイラクのイラン系武装勢力によるとみられる攻撃を受け、リヤドはこれを公式に非難。サウジ当局は、この供給障害が世界の石油供給の最大4%に影響を与える可能性があると警告した。

これに加え、イエメンのフーシ派がサウジ領内や海上輸送路への新たな攻撃を開始したことで、ホルムズ海峡の早期再開への期待が後退。こうした状況を受け、北海ブレント原油先物は15日に1.2%上昇し、1バレル113ドルを突破、数週間にわたる上昇基調を強めている。

FOMCを控え高まる警戒感

地政学リスクに加え、市場参加者は同日始まる米連邦公開市場委員会（FOMC）を前に守りの姿勢を強めている。金融市場では、FRBが16日に政策金利を25ベーシスポイント引き上げる確率を90%織り込んでいる。利上げが実施されれば、2023年半ば以来の引き締めとなる。

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先週の欧州中央銀行（ECB）による0.25ポイントの利上げに続き、根強いインフレ懸念から世界の国債利回りは高止まりしている。指標となる米国10年債利回りは4.98%近辺、ドイツ10年債利回りは3.51%で推移しており、株式市場の重圧となっている。

テクノロジー株への逆風

マクロ経済の動向に加え、特定のセクターへの逆風も市場の重しとなった。OpenAIやAnthropicといった人工知能（AI）開発企業の幹部らが、世界的なリスク管理基準を確立するため、高性能AIモデルの開発を一時的に減速させるよう共同で呼びかけたことを受け、フランクフルトやアムステルダム市場ではテクノロジー関連株や半導体株が下げ幅を拡大した。

投資家は今後発表されるドイツのZEW景況感指数にも注目している。エネルギーコストの高騰と金融引き締めが、ユーロ圏最大の経済大国であるドイツの企業信頼感にどの程度の影響を与えているかを見極める材料となる。