ビットコイン、6万3000ドル台を回復 地政学リスク後退と原油安で

木曜日の取引でビットコインは反発し、一時6万3000ドル台を回復した。米国とイランの間の緊張緩和への期待から投資家心理が改善し、原油価格が下落したことが背景にある。Investing.comによると、ビットコインは東部時間17:09（日本時間翌6:09）時点で1.9%高の63,352.8ドルで取引された。

地政学リスクの後退が追い風

トランプ米大統領が、イラン側が取引を望んでいると示唆したことを受け、地政学的な緊張が和らぐとの観測が広がった。これを受けて、前日に約3週間ぶりの高値を付けていた原油価格は下落。リスク資産全般に買い安心感が広がり、暗号資産市場にも資金が向かった。

前日、トランプ大統領はイランとの停戦は「終わった」と発言し、緊張が再燃したことでビットコインは約2%下落していた。

市場の底堅さを示すテクニカル指標

Nexoのアナリスト、Iliya Kalchev氏は、現在の市場の底堅さを指摘する。同氏は、「地政学的な悪材料にもかかわらず、暗号資産は下落を拡大させるのではなく、売られすぎの水準から反発した。これは第2四半期まで見られたパターンからの行動変化だ」と分析している。

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同氏は、この上昇が投機的なレバレッジではなく、現物需要によって牽引されている点を強調している。

• 先物建玉の減少: Glassnodeのデータによると、ビットコイン先物の建玉（未決済残高）は価格が回復する中で約300億ドルに減少。これは、トレーダーが不安定なマクロ環境下でレバレッジをかけたエクスポージャーの追加に消極的であることを示唆している。
• 取引所の在庫減少: 中央集権型取引所が保有するビットコインの供給量が循環供給量の約6.6%まで減少し、2017年以来の低水準となっている。歴史的に、取引所の在庫減少は売り圧力の低下を意味し、数四半期にわたる強気局面の前兆とされてきた。

FRB議事要旨とアルトコイン市場

市場はまた、米連邦公開市場委員会（FOMC）の6月会合の議事要旨も消化している。内容は市場が警戒していたほどタカ派的ではないと受け止められ、これも相場を支える一因となった。

ビットコインの上昇に連動し、主要なアルトコインも堅調に推移した。時価総額2位のイーサリアム（Ethereum）は0.6%高の1,749.50ドル、ソラナ（Solana）は1.2%高となった。