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アジア株続落、原油高騰でインフレ懸念再燃 米CPI発表控え
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火曜日のアジア株式市場は、米国とイランの地政学的緊張の高まりを背景とした原油価格の急騰を受け、広範囲にわたり下落した。原油高はインフレ懸念を再燃させ、世界的な金融政策の見通しに不透明感をもたらしており、投資家は同日発表される米国の重要なインフレ指標を注視している。
原油高騰が金融政策への懸念を増幅
米国がイラン産原油の輸送に対する封鎖を再開し、ホルムズ海峡を通過する貨物に20%の課徴金を課すと発表したことや、イランに対する新たな軍事攻撃が、世界の原油供給への懸念を増幅させた。これを受け、原油価格は月曜日の10%の急騰に続き、火曜日のアジア時間でも上昇を続けた。
原油価格の上昇は、インフレが高止まりするとの懸念を再燃させている。市場では、米連邦準備制度理事会（FRB）による金融緩和への期待が後退し、FRBのウォラー理事によるタカ派的な発言も相まって、7月の利上げ確率を織り込む動きが強まっている。
主要市場の動向
Adアジア各国の株式市場は軒並み軟調な展開となった。
- 韓国総合株価指数（KOSPI）は、半導体株の不安定な値動きが響き、2.5%安と大幅に続落した。
- 日経平均株価は1%下落したが、より広範なTOPIXは横ばいで取引を終えた。
- 中国市場は、上海総合指数がほぼ横ばい、優良株で構成されるCSI300指数は0.5%高と底堅さを見せた。6月の貿易統計で輸出入が予想を上回る伸びを示したことが材料視された。
- オーストラリアのS&P/ASX 200指数は0.5%安、シンガポールのストレーツ・タイムズ指数は1%安となった。
今後の焦点は米CPI
市場の最大の注目は、この後発表される米国の消費者物価指数（CPI）に移っている。このデータは、インフレの動向を測る上で極めて重要であり、FRBの今後の金融政策の方向性を示す新たな手がかりとなるため、投資家は発表を前に様子見姿勢を強めている。