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アジア株下落、原油急騰と日米の利上げ観測が圧迫
14日のアジア株式市場は、地政学的リスクの高まりを背景とした原油価格の急騰と、今週に控える日米両国での利上げ観測が重しとなり、軒並み下落した。投資家はインフレ再燃と金融引き締め強化への警戒を強めている。
原油高と金融引き締め懸念が重荷
ロイター通信によると、サウジアラビアの石油パイプラインへの攻撃やイエメンのフーシ派による攻勢など、中東情勢の緊迫化が世界のエネルギー供給への懸念を再燃させた。これを受け、ブレント原油先物は3%以上上昇し、1バレル107.84ドルを付けた。原油価格の高止まりは、世界的なインフレ圧力を高め、各国中央銀行の金融引き締めを促すとの見方が広がっている。
この市場環境を受け、日経平均先物は2%安で推移。ウォール街でもセンチメントは悪化しており、S&P500種株価指数先物は0.5%、ナスダック総合指数先物は1.0%それぞれ下落した。
日米で利上げ観測強まる
米国では、先週末に発表された消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回る強い結果となったことを受け、利上げ観測が急速に高まった。市場は、米連邦準備制度理事会（FRB）が今週水曜の連邦公開市場委員会（FOMC）で0.25%の利上げを決定する確率を86%織り込んでいる。
Ad- JPモルガンのチーフ米国エコノミスト、マイケル・フェローリ氏は「我々は現在、FRBが今年9月と12月の2回利上げすると予想している」との見解を示した。
一方、日本銀行についても、金曜の金融政策決定会合で政策金利を0.25%引き上げ、1.25%とするとの観測が強まっている。市場が織り込む利上げの確率は約76%に達しており、急激な円安進行を食い止めるため、日銀がタカ派姿勢を強めるとの見方が背景にある。
各市場への影響
金融引き締め観測は、債券、為替、商品市場にも影響を及ぼしている。先週、米国の2年債利回りは26ベーシスポイント、10年債利回りも19ベーシスポイント急上昇した。
為替市場では、ドルは対円で1ドル=153.77円近辺で推移。一方、金利を生まない資産である金（ゴールド）は、債券利回りの上昇を受けて妙味が薄れ、0.3%安の1オンス=4,336ドルで取引されている。