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WTI原油先物が反発、ホルムズ海峡の供給懸念が再燃
ニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）のWTI原油先物は4日の時間外取引で、前日比2.4%高の1バレル＝82.3ドルまで上昇した。前日に記録した約5%の急落から一転、中東の地政学リスクが再び市場の焦点となっている。
地政学リスクの再燃
価格反発の直接的な引き金となったのは、イランがホルムズ海峡を巡る米国とのいかなる合意も存在しないと公式に否定したことだ。市場では、トランプ米大統領がイランへの大規模な軍事攻撃を中止し、交渉路線に転じたとの報道を受けて、前日には緊張緩和期待から原油が大きく売られていた。
しかし、イラン側の否定に加え、トランプ大統領がイランに対し、紛争前の状態にホルムズ海峡を完全に再開するよう要求した8月4日の期限が市場の不確実性を高めている。さらに、オマーンのアル・カサブ北東約37キロの海域で貨物船が所属不明の飛翔体による攻撃を受ける事件も発生しており、物理的な輸送リスクが依然として高いことを示している。
供給懸念がOPECプラスの増産を上回る
Ad週末にOPECプラス（石油輸出国機構とロシアなど非加盟産油国で構成）が減産緩和で合意したことは、本来であれば原油価格の下落要因となる。実際に前日の売り圧力の一因となったが、市場の関心は供給過剰懸念から、地政学的なリスクプレミアムへと完全にシフトした。
世界の石油供給量の約5分の1が通過するホルムズ海峡の航行が滞るリスクは、OPECプラスの増産決定の影響を上回る材料と見なされている。このため、サウジアラビアのヤンブ港では代替ルートを利用しようとするタンカーの活動が急増しているほか、一部の船舶はフーシ派の脅威が残るマンデブ海峡を通過する際に追跡システムを停止するなどの動きも見られる。
市場の反応と背景
今回の価格変動は、外交的解決への期待から急速に売り込まれた市場が、合意の不確実性が高まったことで、再びリスクを織り込み始めたことを示している。米株式市場はS&P 500が0.1%高、ナスダックが0.6%高と比較的落ち着いており、今回の原油価格の動きが地政学的な要因に強く起因していることを裏付けている。