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トランプ氏のイランに関する発言を受け、米株式市場は下落
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トランプ米大統領がイランとの暫定合意は「終わった」と発言したことを受け、8日の米株式市場は下落した。地政学的リスクの高まりで原油価格が急騰し、投資家心理が悪化した。
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8日の米株式市場の主要株価指数は下落した。これは、トランプ大統領がNATO首脳会議の場で、イランとの戦争終結を目指す暫定合意が「終わった」と発言し、さらなる攻撃の可能性を示唆したことが市場の重しとなったためである。
この発言を受け、地政学的な緊張が高まるとの懸念から原油価格は急騰。ブレント原油先物と米国産WTI原油先物はともに5%以上上昇した。市場の不安心理を示すCBOEボラティリティー・インデックス（VIX指数）は、一時1週間ぶりの高水準を付けた。
S&P500種指数を構成する11セクターのうち9セクターが下落。特に、原油高による燃料費の増加懸念から、ユナイテッド航空やデルタ航空などの航空株や、クルーズ船運航会社の株価が下落した。一方で、エネルギーセクターは上昇した。
Adハイテク株の比率が高いナスダック総合指数の下げは限定的だった。アップルとの半導体供給契約を発表したブロードコムの株価が上昇し、フィラデルフィア半導体指数もプラス圏で推移したことが相場を支えた。しかし、中東情勢の緊迫化は、今年これまで続いてきた株式市場の上昇基調を脅かす可能性があり、インフレ懸念を通じて米連邦準備理事会（FRB）の金融政策にも影響を与える可能性があるとみられている。