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米国株先物はまちまち、堅調な雇用統計で9月利上げ観測が強まる
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堅調な8月の米雇用統計を受けて連邦準備理事会（FRB）による9月の利上げ観測が強まったことから、週明けの米株価指数先物は強弱まちまちの展開となっている。市場の関心は、FRBの金融政策の方向性を占う上で重要となる今週のインフレ関連指標に移っている。
日曜日の夜間取引で、S&P500先物はほぼ横ばい、ナスダック100先物は0.1%高で推移した一方、ダウ平均先物は0.3%安となった。月曜日はレイバー・デーの祝日で米国市場は休場となるため、取引は薄くなることが予想される。
予想を上回る雇用統計
米労働省が先週金曜日に発表した8月の雇用統計は、市場の引き締め懸念を再燃させる内容だった。
- 非農業部門雇用者数: 16万2000人増（市場予想の5万6000人増を大幅に上回る）
- 失業率: 4.1%で横ばい
- 労働参加率: 61.6%に上昇
- 過去分改定: 6月と7月分も合計で5万5000人上方修正
この結果は、米国の労働市場が依然として力強いことを示唆しており、ここ数週間で後退していた利上げ期待を再び押し上げる要因となった。
9月利上げ観測が再燃
Adこの力強い雇用統計を受け、市場ではFRBが9月15-16日の連邦公開市場委員会（FOMC）で利上げに踏み切るとの見方が強まった。CME FedWatchツールによると、25ベーシスポイントの利上げの確率は、雇用統計発表前の約49%から60%程度まで上昇した。
この観測の変化を背景に、先週末金曜日の米国株式市場は下落して引けた。ダウ工業株30種平均は0.5%、S&P500は0.4%、ナスダック総合は0.3%それぞれ下落した。
市場の焦点はインフレ指標へ
投資家の注目は、今週発表される消費者物価指数（CPI）や生産者物価指数（PPI）といったインフレ指標に移っている。FRB高官はインフレ動向が9月の政策決定の中心になると強調しており、これらの指標が今後の金融政策を占う上で重要な手がかりとなる。
祝日による短縮週は流動性が低下しやすく、市場が米長期金利や原油価格の動向に、より敏感に反応する可能性がある。