米株価指数先物が下落、AI開発減速懸念と中東情勢の緊迫化で

13日の時間外取引で米株価指数先物は下落した。特にハイテク株の比率が高いナスダック100先物は大幅安となっている。人工知能（AI）開発の減速を求める声が業界内で高まっていることや、中東情勢の緊迫化による原油価格の急騰が市場の重荷となった。

東部時間13日午後7時6分（日本時間14日午前8時6分）時点で、S&P500先物は0.55%安の7,685.75ポイント、ナスダック100先物は1.2%安の29,321.0ポイント、ダウ平均先物は0.28%安の52,856.0ポイントで取引されている。

AI開発の減速懸念がハイテク株を圧迫

今週の市場では、ハイテク関連株が特に軟調な展開となる可能性が示唆されている。背景には、AI業界の主要人物から開発ペースの減速を求める声が相次いでいることがある。OpenAIのサム・アルトマンCEOやテスラのイーロン・マスクCEOなどが、Anthropicのダリオ・アモデイCEOが提唱したAI開発における安全性向上策を支持する姿勢を示した。

この動きは、AIエージェントによるものとされる複数の著名なハッキング事件を受けてのもの。AIは過去4年間で株式市場に数兆ドル規模の時価総額増加をもたらしてきただけに、開発ペースの鈍化は半導体メーカーやデータセンター開発企業など、AI関連銘柄にとって大きな逆風となることが懸念される。

中東情勢の緊迫化と原油価格の急騰

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イエメンの親イラン武装組織フーシ派が週末にサウジアラビアの標的を新たに攻撃したことを受け、原油価格が急騰し、ウォール街のセンチメントを悪化させた。フーシ派は紅海の主要航路であるバブ・エル・マンデブ海峡沿いの重要拠点を確保しており、海上輸送の混乱が再燃する恐れがある。

この海峡の混乱は、世界の石油供給の4～5%が遮断される可能性を意味する。ホルムズ海峡も米・イラン間の軍事的緊張で閉鎖が続く中、供給不安が強まっている。原油価格の上昇はエネルギー由来のインフレを再燃させ、金利への影響を通じて株式市場全体への重荷となる。

FRBの金融引き締めへの警戒感

市場の焦点は今週開催される米連邦準備制度理事会（FRB）の連邦公開市場委員会（FOMC）にも集まっている。先週発表された生産者・消費者物価指数がともに市場予想を上回ったことを受け、FRBが少なくとも25ベーシスポイントの利上げを決定するとの見方が強まっている。

インフレ圧力とそれに伴う金融引き締めへの警戒感が、AI開発や地政学的リスクといった懸念材料に加わり、市場の不透明感を高めている。