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英FTSE100、中東情勢緊迫化で反落 原油価格の急騰が重し
Summary
7月14日のロンドン株式市場でFTSE100種株価指数は下落。米国によるイランへの攻撃とそれに伴う原油価格の急騰が、欧州全域でリスク回避の動きを強めた。
7月14日（火）のロンドン株式市場で主要株価指数は下落した。米国が3夜連続でイランを攻撃するなど中東の地政学リスクが急激に高まり、原油価格が急騰。投資家心理が悪化し、欧州市場全体で売りが優勢となった。
中東の軍事衝突が激化
米中央軍の発表によると、米軍は3夜連続でイランを攻撃し、バンダル・アッバス港やブシェール港を含むミサイル・ドローン関連施設を標的とした。これに対しイランはバーレーンとヨルダンに報復攻撃を実施。また、アラブ首長国連邦（UAE）は、イランのミサイルがホルムズ海峡で石油タンカー2隻に着弾したと発表した。
こうした事態を受け、トランプ米大統領はイランの港湾に対する海上封鎖を再開し、ホルムズ海峡を通過する貨物に20%の通行料を課すことを提案した。Investing.comが報じたところによると、この動きはイランや国際海事機関（IMO）から反発を招いている。
原油急騰と安全資産への逃避
地政学リスクの高まりは、原油市場と安全資産に直接的な影響を与えた。北海ブレント原油先物は一時2.94%高の1バレル＝85.75ドル、WTI原油先物も2.83%高の80.36ドルまで急伸した。
Ad原油高はインフレ懸念を再燃させ、企業収益を圧迫する可能性があるため、株式市場の重しとなった。ロンドンのFTSE100指数は東部時間午前3時20分（グリニッジ標準時午前7時20分）時点で0.21%安となったほか、ドイツのDAX指数は0.36%安、フランスのCAC40指数は0.62%安と、欧州の主要市場が軒並み下落した。一方で、安全資産とされる金は買われ、金先物は0.68%高の1オンス＝4,032.72ドルに上昇した。
英国の個人消費に減速懸念
英国内の経済指標も市場の懸念材料となった。英国小売協会（BRC）とKPMGが同日発表したデータによると、6月の小売売上高の伸びは大幅に鈍化。総売上高は前年同月比で1.9%増にとどまり、5月の3.7%増から減速した。
特に、実店舗での非食品売上高は1.1%減となり、5月の0.4%減から悪化した。猛暑の影響で消費者がオンラインショッピングに移行したことが一因とみられているが、国内の消費マインドの冷え込みを示唆する内容となった。