米国株先物は小動き、長期金利上昇と原油高で前日は3日続落

9日の米国株式市場は長期金利の上昇と原油高が重しとなり主要3指数がそろって下落したが、その後の時間外取引で株価先物は小幅に反発している。市場の注目は、来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）を前に発表される重要なインフレ指標に移っている。

長期金利と原油価格が株価を圧迫

前日の市場では、ダウ工業株30種平均が0.8%安、S&P500種指数が0.5%安、ナスダック総合指数が0.6%安となり、主要3指数はいずれも3営業日続落した。

背景には、インフレ再燃への懸念を高める2つの要因がある。まず、指標となる米国10年債利回りが4.84%と2023年11月以来の高水準に上昇した。また、米国とイランの対立激化による供給不安から、ブレント原油先物価格が1バレル100ドルの大台を突破したことも投資家心理を冷やした。

焦点はインフレ指標とFRBの金融政策

エネルギー価格の高止まりは、インフレを抑制しようとする米連邦準備制度理事会（FRB）の金融緩和を難しくするとの見方が広がっている。このため、市場参加者は今週発表される経済指標を注視している。

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木曜日には生産者物価指数（PPI）、金曜日には消費者物価指数（CPI）の発表が控えており、これらの結果は9月15日・16日に開催されるFOMCでの政策判断に大きな影響を与えるとみられる。市場では、9月の会合で利上げが決定される確率を60%程度織り込んでいる。

個別銘柄の動向

個別では、アップル（AAPL）が注目された。同社は新製品発表イベントで、初の折りたたみ式スマートフォン「iPhone Duo」や、従来モデルより100ドル値上げした「iPhone 18 Pro」などを発表した。

市場の期待が高まっていたものの、アップルの株価は9日の通常取引を0.3%安で終えた。ただし、その後の時間外取引では0.6%上昇している。