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サウジ、フーシ派のミサイルを迎撃 4年間の停戦崩壊で原油急騰
イエメンで活動するイランの支援を受けた武装組織フーシ派がサウジアラビアに向けてミサイルを発射し、サウジ主導の連合軍がこれを迎撃したと発表した。この攻撃は2022年3月から続いていた非公式な停戦を破るものであり、中東の地政学的リスクを再燃させ、世界のエネルギー市場に緊張が走っている。
攻撃の応酬
サウジ主導連合軍の報道官はSNS上で、「テロリストであるフーシ派民兵によって南部地域に向けて発射された」ミサイルを迎撃したと述べた。一方、フーシ派の軍事報道官ヤヒヤ・サリー氏は、サウジ南部アブハの国際空港を標的とした攻撃であったと主張している。
今回のミサイル発射は、フーシ派が支配する首都サヌアの国際空港が空爆されたことへの報復措置とみられる。フーシ派はサウジアラビアによる「露骨な侵略」と非難し、緊張緩和の期間は終了したと宣言した。これに対し、サウジの支援を受けるイエメンの国際的承認政府は、イランの航空機がイエメンの主権を侵害して着陸するのを防ぐため、サヌア空港の滑走路を標的としたと空爆の事実を認めている。
市場への影響
この軍事衝突のエスカレーションは、直ちに商品市場に影響を及ぼした。中東からの原油供給に対する懸念が広がり、国際的な指標であるブレント原油先物は9.29%、米国産標準油種であるWTI原油先物は8.96%、それぞれ急騰した。
Adフーシ派は過去にもサウジのエネルギーインフラを標的とした攻撃を行っている。紛争が拡大すれば、ホルムズ海峡を迂回する重要な石油輸送ルートである紅海航路の安全が脅かされる可能性があり、投資家は状況を注視している。
停戦崩壊の背景
サウジアラビアとフーシ派との間の非公式な停戦は2022年3月以降、イスラエル・ガザ紛争に関連した紅海での船舶攻撃など、他の地域的緊張にもかかわらず、概ね維持されてきた。しかし、今回の直接的な攻撃の応酬により、10年以上にわたるイエメン内戦が再び激化する恐れが高まっている。
2015年にサウジ主導の連合軍が内戦に介入して以来、イエメンは世界最悪の人道危機の一つに直面している。停戦の崩壊は、地域の安定と世界のエネルギー安全保障にとって新たな不確実性をもたらすものである。