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原油高・半導体安、中東情勢緊迫化で市場にリスクオフムード
中東における米国とイランの軍事行動が週末にかけてエスカレートしたことを受け、週明け13日の市場では原油価格が急騰し、アジア市場では半導体株が急落した。投資家の関心は、今週本格化する第2四半期決算シーズンと米国の6月インフレ指標に移っており、市場は警戒感に包まれている。
地政学リスクの高まりと原油価格
ロイター通信によると、米軍が12日にイランの標的に対する追加攻撃を実施し、イラン側も13日にバーレーン、クウェート、オマーン、ヨルダンにある米国の施設を標的とした。この情勢緊迫化を受け、ブレント原油価格は一時1バレルあたり80ドル近くまで急騰し、その後は78ドル前後で推移している。
市場の最大の懸念材料は、世界の石油輸送の要衝であるホルムズ海峡の状況だ。イランは海峡を封鎖したと発表したが、トランプ米大統領は航行可能であると主張し、情報が錯綜している。船舶追跡データ会社Kplerによると、12日の海峡通過船舶はわずか6隻と過去5週間で最低水準に落ち込んでおり、供給懸念が価格を押し上げている。
半導体株は急落、韓国市場は弱気相場入り
株式市場では、半導体セクターのボラティリティが続いている。13日のアジア市場では、半導体関連株の比重が大きい韓国総合株価指数（KOSPI）が9%近く下落し、5月上旬以来初めて7,000ポイントを割り込んだ。6月22日の高値からは25%の下落となり、ベアマーケット（弱気相場）入りした。
Ad特に、半導体大手のSKハイニックスの株価は、過去最大となる15%超の暴落を記録した。同社の米国上場株は、先週金曜日のナスダック市場デビュー後に12%以上急騰しており、その反動が大きく出た形だ。この動きを受け、米国株先物や欧州株も下落して始まっており、世界的に株式への慎重な見方が広がっている。
今後の注目点：米CPIと企業決算
市場の焦点は、今週発表される経済指標と企業業績へと移る。特に注目されるのは、15日に発表される米国の6月消費者物価指数（CPI）だ。エネルギー価格を除くコア指数は、基調的な物価圧力を測る上で重視される。
先月、連邦準備制度理事会（FRB）のウォルシュ新議長が物価安定へのコミットメントを再確認するなど、FRBがタカ派的な姿勢を強める中、今回のインフレデータは今後の金融政策の方向性を占う上で極めて重要な意味を持つ。また、同日から始まる米銀大手の一連の決算発表も、経済の健全性を評価する上で注目されるだろう。