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原油価格が反落、米イラン緊張の中でもトランプ大統領の発言で緩和期待
木曜日の原油価格は、米国とイランの軍事的緊張が再燃し供給懸念が高まったにもかかわらず、前日の急騰から一転して下落した。トランプ米大統領がイラン側は「取引を非常に望んでいる」と発言したことを市場が重視し、地政学的リスクよりも緊張緩和への期待が優った形だ。
急騰から一転、価格は下落
日本時間午前3時57分（東部標準時午後2時57分）時点で、国際的な指標であるブレント原油先物9月限は2.7%安の1バレル75.88ドル、米国産WTI原油先物は2.6%安の71.64ドルで取引された。前日の水曜日には、ブレント原油は5%以上、WTI原油は4%以上それぞれ上昇し、6月以来の高値で引けていた。
市場の関心は、トランプ大統領がイランとの対話の可能性を示唆した発言に集まった。大統領は「少し前に彼らから電話があった。彼らは取引を非常に望んでいる」と記者団に語った。この発言が、全面的な軍事衝突は回避されるのではないかとの観測を呼び、原油価格の売り圧力につながった。
高まる地政学的リスク
この価格下落の背景には、中東における深刻な緊張の高まりがある。米国防総省によると、米軍は商船タンカー3隻への攻撃に対する報復として、火曜日から水曜日にかけてイラン国内の防空システムやミサイル貯蔵施設など約170の標的に対し空爆を実施した。イラン国営メディアは、イラン軍も地域の米軍基地に反撃したと報じている。
Adトランプ大統領は当初、「停戦は終わった」と強硬な姿勢を示していたが、その後の対話に含みを持たせる発言が、市場の過度な警戒感を和らげた。AJベルの金融分析責任者、ダニー・ヒューソン氏は「中東情勢は悪化し続けているが、市場はトランプ氏がイランとの戦争を長く続ける意欲はないと見ており、今日の原油価格は実際に下落した」と指摘している。
供給回復への懸念は根強い
今回の武力衝突の再燃は、ペルシャ湾からの原油輸出が回復に向かうとの期待に再び影を落としている。特に、世界の石油輸送の要衝であるホルムズ海峡の通航への影響が懸念される。
ANZのアナリストは、最新の情勢悪化が原油価格に「地政学的リスクプレミアム」を再び織り込ませたと分析。海運追跡会社ケプラーも「ホルムズ海峡の見通しはより脆弱になった」とし、商船へのさらなる攻撃がタンカーの通航回復を妨げる可能性があると警告している。実際に、米国の海上封鎖再開を警戒し、イランは一夜にして1000万バレルもの原油および燃料油を出荷したとTankerTrackers.comは報告しており、供給網の不確実性は依然として高いままだ。