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ネスレCEO、中東紛争がインフレとコスト増を誘発と警告
世界最大の食品メーカーであるネスレは、中東紛争がサプライヤーのコストを押し上げ、新たなインフレ圧力となっていると指摘した。フィリップ・ナブラティル最高経営責任者（CEO）がロイター通信とのインタビューで語ったもので、同社は価格改定や製品構成の見直しで対応している。
中東紛争による間接的な影響
ナブラティルCEOによると、中東での紛争は同社の売上に直接的な影響をほとんど与えていないものの、サプライヤーが直面するインフレ圧力を助長しているという。中東地域がネスレの総売上高（約900億スイスフラン）に占める割合は2～3%にとどまる。
しかし同氏は、「我々のサプライヤーは皆、何らかのコスト増に直面するだろう」と述べ、エネルギー、輸送、原材料のコスト上昇という形で間接的な影響が及ぶとの見方を示した。これらのコスト増は、最終的にネスレの価格戦略に反映される可能性があるとみられる。
価格改定と製品戦略の見直し
こうしたコスト圧力に対応するため、ネスレは多角的な対策を講じている。ナブラティルCEOは、同社が「絶え間なく」効率化を追求していると強調した。
具体的な対応策は以下の通り。
- 価格の引き上げ
- 製品の再構成（リフォーミュレーション）
- 消費者が高い価格を支払う意思のない商品の削減
- 事業全体の効率化
Ad世界的な食料インフレへの懸念
ネスレの直面する課題は、世界的な食料品価格の動向と一致している。国連食糧農業機関（FAO）は、世界が再び食料インフレの波に見舞われる可能性があると警告している。
FAOが発表した食料価格指数は、7月には平均131.1ポイントとなり、2023年1月以来の最高水準を記録した。これは、国際的に取引される食料品の価格が上昇傾向にあることを示唆しており、消費者物価への波及が懸念される。
ポートフォリオ戦略
ナブラティルCEOはまた、同社のポートフォリオ戦略にも言及した。ネスレは最近、ボトルウォーター事業の一部株式を売却し、ビタミン事業からも撤退するなど、中核ブランドへの集中を進めている。
一方で同氏は、「ネスレがただ事業を売却しているわけではない。戦略的に重要なものであれば、常に買収にも前向きだ」と述べ、M&Aの可能性も否定しなかった。