中東便、一部再開も混乱続く 各航空会社で運休・減便措置

米国とイスラエルによるイラン攻撃に続く紛争の影響で、運休していた中東路線を再開する航空会社が出始めています。一方で、多くの航空会社は依然として運休措置を継続または延長しており、地域全体の航空網は不安定な状況が続いています。

欧州の主要航空会社では対応が分かれています。ルフトハンザグループは、ドバイ、アブダビ、ベイルートなど複数の中東都市への運休を9月や10月まで延長すると発表。エールフランスKLMも一部路線で運休を続ける一方、ドバイやテルアビブへの便を再開しました。IAG傘下のブリティッシュ・エアウェイズは、ドーハやリヤドへの便再開を延期し、一部路線は夏期スケジュール終了まで運休する計画です。

アジアや北米の航空会社も影響を受けています。日本航空は、東京とドーハを結ぶ定期便について、8月31日までの運休を決定しました。米国のデルタ航空は、アトランタ-テルアビブ線を12月18日まで運休する一方、ニューヨーク-テルアビブ線は9月6日の再開を目指しています。香港のキャセイパシフィック航空は、9月1日からのドバイおよびリヤドへの便再開を計画しています。

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格安航空会社（LCC）も運航計画の変更を余儀なくされています。ウィズエアーは、欧州本土からドバイやアブダビなどへの便を9月中旬まで運休。ノルウェー・エアシャトルは、計画していたテルアビブ線とベイルート線の就航を無期限で延期しました。その他、ターキッシュ・エアラインズやシンガポール航空なども一部路線で運休を延長しており、中東地域の航空便が正常化するまでには、まだ時間を要するとみられています。