Story
マイクロン株が急落、中国勢との競争激化と利益確定売りが重し
米メモリーチップ大手マイクロン・テクノロジー（MU）の株価が24日午前の取引で5.8%安の932.68ドルまで急落した。最近の株価上昇を受けた利益確定の動きと、中国の競合他社に関する新たな懸念が売り圧力となっている。
急騰からの反動と利益確定売り
マイクロンの株価は今週、テスラのイーロン・マスクCEOが第2四半期決算説明会で、同社から「合理的な条件で非常に大規模な」メモリーチップの供給を受けたと謝意を表明したことで、前日終値990.21ドルまで急騰していた。この急ピッチな上昇を受け、短期的な利益を確定する動きが広がったことが、下落の一因とみられる。
中国メーカーの台頭が懸念材料に
さらに大きな売り材料となったのは、中国のメモリーメーカーである長鑫存儲科技（CXMT）や長江存儲科技（YMTC）の競争力向上だ。報道によると、CXMTは主要顧客に対して価格決定力を持ち始めており、以下の大型契約を相次いで締結したとされている。
- 2026年7月：バイトダンスと5年間で70億ドル超の契約
- 2026年6月：テンセントと30億ドル超の契約
Adこれらの動きは、特にサーバー向けメモリー市場におけるマイクロンの長期的な市場シェアに対する懸念を増幅させている。一部のアナリストからは、AIトークンコストの低下に伴うDRAM価格の持続不可能性を指摘する弱気な見方も出ている。
市場の反応と今後の見通し
市場全体では、インテルが好決算を発表したものの、半導体セクター全体を押し上げるには至らず、個別の材料として消化されている。同日の市場はナスダック総合指数が0.5%安である一方、S&P500やダウ工業株30種平均はほぼ横ばいで推移しており、マイクロンの下落が市場全体ではなく半導体セクターに特有の動きであることを示唆している。
今回の株価下落は、急騰後の利益確定、中国勢との競争激化、そしてハイテク・セクター内での選別的な資金循環という複数の要因が重なった結果と言える。一方で、ウォール街のアナリストによる平均目標株価は1,548.86ドル、コンセンサス評価は「買い」となっており、長期的な見通しは依然として建設的であることも指摘されている。