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マースク、スエズ運河航路の再開発表後に株価下落
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デンマークの海運大手A.P. モラー・マースク（MAERSKb.CO）は、中東から米国東海岸へ向かうサービスでスエズ運河を経由する航路を再開すると発表した。この発表を受け、同社の株価は一時2%以上上昇していたところから反転し、1.1%安で取引を終えた。
運航効率の改善へ
マースクは声明で、スエズ運河と紅海を経由するルートが「インド、中東、米国東海岸間の顧客への輸送において、最も速く、持続可能で効率的な方法」であると説明した。
同社によれば、この航路再開により、運航スケジュールは大幅に改善される見込みだ。
- 西回り（Westbound）航路の輸送時間は平均で7日間短縮
- 東回り（Eastbound）航路では最大14日間の短縮
Ad市場は運賃正常化を警戒
運航の効率化という好材料にもかかわらず、株式市場は否定的な反応を示した。このニュースを受け、競合のハパックロイドの株価も同日に1.5%下落しており、業界全体への影響が示唆される。
この株価下落の背景には、運賃への影響に対する投資家の懸念があるとみられる。紅海情勢の緊迫化により、多くの海運会社がスエズ運河を避けてアフリカ喜望峰回りの長距離ルートを選択したことで、海上運賃は高騰していた。
スエズ運河ルートの再開は、輸送時間の短縮とコスト削減につながる一方、供給の正常化を通じて高騰していたスポット運賃に下方圧力をかける可能性がある。市場は、この運賃の正常化が海運会社の収益性を以前の想定より低下させることを織り込んだ形だ。