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日本の半導体株：キオクシアなど、年初来の急騰は持続可能か
人工知能（AI）インフラへの旺盛な需要を追い風に、日本の半導体関連銘柄が年初来で大幅な上昇を記録している。しかし、AI開発の減速懸念も浮上する中、この力強いモメンタムが年後半も持続するかは不透明だ。
AIブームを追い風に株価が急騰
Investing.comのデータによると、2026年9月17日時点で年初来のパフォーマンスが特に好調なのは、キオクシアホールディングス、エイミック、トーメンデバイスの3社だ。これらの銘柄は、世界の主要な株価指数を大きく上回るリターンを投資家にもたらしている。
以下は、年初来で特に上昇が目立った3銘柄の概要である。
- キオクシアホールディングス (285A): 年初来リターン +386.6%
- エイミック (6227): 年初来リターン +247.8%
- トーメンデバイス (2737): 年初来リターン +192.3%
主要3銘柄の強みと懸念材料
各社のファンダメンタルズと市場での評価は異なる。好調な業績が株価を押し上げる一方、それぞれに特有のリスクも存在する。
キオクシアホールディングス (285A)
NAND型フラッシュメモリ大手である同社は、過去2年間で売上高が3倍になるという急成長を遂げている。23.7%という高い純利益率も、その収益性の高さを裏付けている。今後のカタリストとしては、9月14日に報じられた100億ドル規模の米国預託証券（ADR）上場計画が挙げられ、実現すれば半導体関連指数への組み入れが期待される。
一方で、過去1年間で株価が10倍以上に上昇しているため、世界的なマクロ経済の減速やメモリ価格の反転といった悪材料には極めて敏感に反応する可能性がある。
Adエイミック (6227)
半導体関連装置を手掛ける同社は、直近の会計年度で売上高が倍増するなど、高い成長率を誇る。しかし、過去6ヶ月のリターンは-21.8%と調整局面に入っており、株価の過熱感は後退している。アナリストによる業績予想が少ないため、機関投資家のカバーが薄く、市場心理の変動に株価が左右されやすい点が懸念材料だ。
トーメンデバイス (2737)
半導体専門商社である同社は、製造設備への巨額投資リスクを負うことなく、半導体需要の拡大から恩恵を受ける。株価収益率（PER）が11.0倍と他の2社に比べて割安な点が特徴だ。ただし、純利益率が1.6%と非常に低いため、顧客からの価格圧力や円高による輸出関連収益の悪化が利益を圧迫するリスクがある。
今後の見通しと注目点
これら3銘柄に共通する最大の追い風は、AI開発を背景としたメモリーチップ需要の拡大だ。このトレンドが続くかどうかが、今後の株価を左右するだろう。
2026年後半に向けては、以下の点が市場の注目点となる。これらの要因は、日本の半導体セクター全体の収益環境に影響を与える可能性がある。
- 日銀の金融政策: 利上げなどタカ派的な動きは円高を招き、輸出企業の収益にとって逆風となる。
- 世界的な関税の動向: 米中間の対立など、地政学リスクがサプライチェーンに与える影響。
- メモリーチップ価格の持続性: 現在の価格水準が今後も維持されるかどうかが焦点となる。