Story
欧州株、3月以来の大幅下落 トランプ氏の発言でスペイン株は急落
Summary
8日の欧州株式市場は、トランプ米大統領の中東情勢やスペインに関する発言を受け、3月以来の大幅な下落を記録した。原油価格とインフレへの懸念が再燃し、特にスペインの株価指数は急落した。
8日の欧州株式市場は大幅に下落し、汎欧州STOXX 600指数は1.8%安の634.91ポイントで引け、3月中旬以来最大の一日下落率を記録した。トランプ米大統領がイランとの和平交渉に懐疑的な見方を示し、中東情勢を巡る懸念が再燃したことが背景にある。米国とイランは互いに攻撃を行い、ワシントンはイラン産原油に対する制裁を再発動した。
中でもスペインのIBEX指数は2.7%安と地域間で最大の下落を記録し、3月上旬以来最悪の一日となった。これは、トランプ大統領がマドリードを「ひどいパートナー」と呼び、ベセント財務長官にスペインとの全貿易を停止するよう命じたと発言したことが直接の引き金となった。
セクター別では、原油価格の上昇を受けてエネルギー株が1.9%上昇した一方、これが重しとなりエールフランスやウィズエアーなどの航空株はそれぞれ6.6%、5%下落した。また、基礎資源株や建設・資材株、自動車株も大幅に値を下げた。
Adこの地政学的リスクの高まりは、市場の金融政策見通しにも影響を与えている。最近のインフレ鈍化の兆候から欧州中央銀行（ECB）による追加利上げ観測は後退していたが、トレーダーらは現在、年内約42ベーシスポイントの利上げを織り込んでいる。
個別銘柄では、スウェーデンのブロードバンドプロバイダーであるバーンホフの株価が、通信大手テレノールによる買収合意を受けて17.1%急騰した。一方、テクノロジーセクターはまちまちの動きとなり、半導体製造装置メーカーのASMLが1.3%上昇したのに対し、半導体企業のアイクストロンは2.7%下落した。