ビットコイン、6万3000ドル台を回復 地政学リスク後退と原油安が追い風

ビットコインは木曜日、米・イラン間の緊張緩和を示唆する報道を受けてリスクセンチメントが改善し、一時6万3000ドルを上回った。原油価格の下落も、暗号資産（仮想通貨）のようなリスク資産への投資家心理を支えた。

Investing.comによると、ビットコインは東部時間17:09（日本時間翌06:09）時点で、1.9%高の63,352.8ドルで取引された。

地政学リスクの緩和が追い風

今回の価格上昇は、トランプ米大統領がイラン側から「取引を強く望んでいる」との連絡があったと発言したことが直接のきっかけとなった。この発言は、前日に同大統領がイランとの停戦は「終わった」と述べ、中東情勢の緊迫化から市場がリスクオフに傾いていた流れを反転させた。

地政学的懸念の後退を受けて、約3週間ぶりの高値圏で推移していた原油価格も下落。エネルギーコストの低下はインフレ懸念を和らげるため、一般的に株式や暗号資産などのリスク資産にとって好材料と見なされる。

市場心理とオンチェーンデータは強気を示唆

Nexo Dispatchのアナリスト、Iliya Kalchev氏は、地政学的な逆風にもかかわらずビットコインが示した「驚くべき回復力」を指摘している。同氏によると、第2四半期にはマクロ経済のショックが資本流出を引き起こすパターンが見られたが、今回は下落を拡大させるのではなく、売られすぎの水準から反発しており、市場の行動に変化が見られるという。

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デリバティブ市場のデータも、今回の価格上昇が健全であることを示唆している。

• 建玉の減少: Glassnodeのデータによると、ビットコイン先物の建玉（オープンインタレスト）は価格が回復する中で約300億ドルまで減少。これは、上昇が過度なレバレッジではなく現物需要によって牽引されていることを意味する。
• 取引所の供給量: 取引所に保管されているビットコインの供給量は、流通量の約6.6%と2017年以来の低水準に低下。歴史的に、取引所からのコイン流出は売り圧力の低下を示唆し、数四半期にわたる強気局面の前兆とされてきた。

マクロ経済とアルトコイン市場

市場では、水曜日に公表された米連邦公開市場委員会（FOMC）の6月会合議事要旨も消化された。内容は市場が懸念していたほどタカ派的ではなかったとの見方が広がり、これも相場を支える一因となった。

ビットコインの上昇を受け、主要なアルトコインも堅調に推移した。時価総額2位のイーサリアムは0.6%高の1,749.50ドル、XRPも0.6%上昇した。