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「バリュー投資の父」グレアムの公式、20銘柄を「半値」と評価。ただし警鐘も

「バリュー投資の父」として知られるベンジャミン・グレアムが遺した数式は、今日の高金利環境下で、20の米国上場株が本来の価値の半分以下で取引されていることを示唆している。しかし、このリストは単なる割安株の推奨ではなく、現在の市場環境についてより深い洞察を与えるものである。
グレアムの公式が示す「割安」の基準
グレアムが1960年代に完成させた本源的価値(V)を測る数式は以下の通りである。
`V = EPS × (8.5 + 2g) × 4.4 / Y`
- EPS:1株当たり利益
- 8.5:成長のない企業のベースとなるPER
- g:今後10年間の予想年間収益成長率
- 4.4:グレアムが数式を考案した当時のAAA格社債利回り(%)
- Y:現在のAAA格社債利回り(%)
この数式の核心は、現在の債券利回り(Y)である。米10年国債利回りが4.6%台で推移し、AAA格社債利回りが約5.2%に達する現在、この「Y」は2020年頃の約2.4%から倍増した。これにより、企業の業績が悪化していなくても、数式が算出する本源的価値はほぼ半減する。株式の代替投資先である高格付け債券の魅力が大幅に高まったためだ。
この基準に基づき、株価5ドル以上、PERが0から12倍、かつ黒字の米国上場株をスクリーニングした結果、457銘柄の中から、現在の株価がグレアムの算出価値の半分以下(安全域が50%以上)となる20銘柄が抽出された。
上位銘柄に潜むリスク
算出されたリストの上位には、Xunlei (XNET)、B. Riley Financial (RILY)、Sohu.com (SOHU)などが含まれ、数式上は500%以上の驚異的な上昇余地が示唆される。しかし、これは買いシグナルではなく、むしろ警戒信号と捉えるべきだ。グレアムの数式は、報告された利益が本物で、持続可能であることを前提としているが、企業の構造や会計の質までは評価できない。
- 中国企業ADRの問題:リストに含まれるXNETやSOHUなどの中国企業は、米国預託証券(ADR)として上場している。これらの多くは変動持分事業体(VIE)という複雑な構造をとっており、投資家が中国の事業会社そのものを所有しているわけではない。市場が織り込んでいる構造的なディスカウントを、数式は無視してしまう。
- 金融機関の超低PER:RILYのような金融サービス企業が0.5倍という極端な低PERで取引されている場合、それは利益の質や持続可能性に対する市場の強い疑念を反映している。同社は近年、バランスシート上の圧力に直面しており、数式が示す価値は実態と乖離している可能性が高い。
Ad真の投資機会はどこにあるか
グレアムが重視したのは、なぜその株が割安なのかを徹底的に分析する規律である。リストの中盤から後方に位置する銘柄群にこそ、より真剣な検討に値する企業が含まれている。
例えば、ケーブル大手のCharter Communications (CHTR)は、PER約3.9倍で取引されている。市場はケーブル事業が構造的な衰退期にあると評価しているが、もしその衰退ペースが市場の想定よりも緩やかであれば、現在の株価は著しく割安ということになる。
また、生命保険会社のLincoln National (LNC)はPER4倍で評価されている。金融機関のビジネスモデルは複雑で、多くの投資家が分析を避ける傾向がある。グレアムは、こうした「敬遠」されることで生じる割安さにこそ、規律ある投資家が利益を得る機会があると説いた。
リストの最後には海運株が複数見られるが、これらは典型的なシクリカル(景気循環)銘柄である。現在の好業績が永続しないことを市場は織り込んでいる。投資家は「割安なビジネス」を買っているのか、それとも「循環ビジネスの好調な一時期」を買っているのかを自問する必要がある。
市場全体への示唆
この分析が示す最も重要な点は、個別の銘柄よりも市場環境の変化そのものである。5%を超える安全な利回りが存在する世界では、株式が投資対象として魅力的であるためには、本源的価値に対して明確なディスカウントが求められる。グレアムの数式は、金利が上昇した瞬間に、その厳しい現実を自動的に反映する。
現在の金融市場の言説やポートフォリオ管理の考え方の多くは、ゼロ金利時代に構築されたものであり、新しい高金利環境に完全には適応していない。グレアムの時代を超えた数式は、投資家に対し、より厳格な分析眼を持つことを改めて要求している。