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アジア株式市場はまちまち、半導体株高も原油・金利リスクが上値抑制
火曜日のアジア株式市場は、韓国の半導体株が急騰し地域のテクノロジーセクターを押し上げたものの、原油価格の上昇や米国の金利引き締め観測が重石となり、全体としては方向感に乏しい展開となった。前日の米国市場では半導体株が上昇しナスダック100指数が小幅高となった流れを引き継いだ形だが、投資家のリスク選好は限定的だった。
半導体株が相場を牽引、韓国市場は大幅高
この日のアジア市場で特に際立ったのは韓国市場で、韓国総合株価指数（KOSPI）は2.3%の上昇を記録した。AI（人工知能）への期待感を背景に、半導体大手のSKハイニックスが5.7%高、サムスン電子が3.2%高と大幅に値を上げたことが指数を牽引した。
また、韓国の第2四半期国内総生産（GDP）が前期比0.6%増となり、市場予想（0.2%増）を上回ったことも好感された。他の市場でも、台湾のTSMCが1%、日本のキオクシアが1.2%上昇するなど、半導体関連銘柄への買いが広がった。
原油高と金融引き締め懸念が重石に
一方で、市場全体の上値を抑えたのは、根強いマクロ経済への懸念だ。米国の堅調な雇用統計を受け、市場では9月16日の連邦公開市場委員会（FOMC）で25ベーシスポイントの利上げが実施される確率を約60%織り込んでいる。米10年債利回りは4.788%近辺で推移しており、金利上昇への警戒感がくすぶる。
Adさらに、ブレント原油先物が1バレル97.46ドルへと続伸したことも、インフレ懸念を通じて市場心理を圧迫した。オーストラリアのS&P/ASX 200指数は、ガソリン価格の上昇や金利への懸念から9月の消費者信頼感が大幅に低下したことを受け、0.8%下落した。
日本・中国市場はまちまちの展開
日本の日経平均株価は横ばいで取引を終えた。第2四半期GDP改定値が年率1.4%増へ上方修正され、7月の実質賃金が2021年5月以来の高い伸びを示したことから、来週の日本銀行による追加利上げ観測が強まった。TDK（-4.3%）や村田製作所（-4.6%）など一部の電子部品株は下落した。
香港のハンセン指数は0.5%安となり、ハイテク株が軟調だった。中国本土市場は小動きで、CSI300指数は0.06%高、上海総合指数は0.36%高で引けた。中国の8月の貿易統計は輸出が前年同月比25%増、輸入が28.2%増と力強い結果だったが、市場への影響は限定的だった。