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アジア株が下落、ハイテク株売りと中東情勢の緊迫化で日経平均は4%安
Summary
金曜のアジア株式市場は、世界的なハイテク株売りと米国・イラン間の緊張激化を背景に大半が下落した。特に日本の日経平均株価は半導体関連株が主導する形で4%の大幅安となった。
金曜のアジア株式市場は、世界的なハイテク株の売り圧力と、米国とイランの対立激化による地政学リスクの高まりを受け、大半の市場で下落した。特に日本の日経平均株価は、半導体関連銘柄を中心に売りが膨らみ、地域で最も大きな下げを記録した。
日経平均が4%安、ハイテク株売りが加速
この日のアジア市場で最も下げが目立ったのは日本市場で、日経平均株価は4%安と大幅に下落し、TOPIXも2.6%安となった。前日の米国市場でのハイテク株安の流れを引き継ぎ、特に半導体関連の主力銘柄が売られた。
世界最大の半導体受託製造企業である台湾のTSMC（台湾積体電路製造）が、好調な決算と強気の見通しを発表したにもかかわらず、同社の株価は台湾市場で5%下落した。AI（人工知能）関連の旺盛な需要が示された一方で、AI向け投資に伴う設備投資額の大幅な引き上げが、過熱感を警戒する市場の売りを誘った。この動きは日本の村田製作所やキオクシアホールディングスといった関連銘柄にも波及した。
他のアジア市場も軒並み軟調
ハイテク株への売り圧力はアジアの他市場にも広がった。
Ad- 中国: 上海総合指数は1.6%安、主要300銘柄で構成されるCSI300指数は2.5%安となった。
- 香港: ハンセン指数は2%下落した。
- その他: オーストラリアのASX200とシンガポールのストレーツ・タイムズ指数はそれぞれ0.5%安で引けた。なお、韓国市場は祝日のため休場だった。
一方、インドのNifty 50指数は小幅ながら0.6%高と、逆行高の展開となった。
中東情勢の緊迫化と原油高が重荷
市場心理を冷やしたもう一つの要因は、米国とイランの対立激化だ。米軍がイランに対して6夜連続で攻撃を実施したと伝わり、ホルムズ海峡を経由する原油供給への懸念が強まった。これにより、ブレント原油先物とWTI原油先物はともに週間で10%以上の上昇となる見込みで、これは4月以来最大の上げ幅となる。
原油価格の高騰はエネルギーインフレの再燃懸念につながり、各国中央銀行の金融政策運営を複雑化させる可能性がある。米連邦準備制度理事会（FRB）高官からのタカ派的な発言も重なり、投資家は高値圏にあったAI・半導体関連株から、よりディフェンシブなセクターへと資金を移す動きを強めている。