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アジア株は半導体主導で上昇、FRBのタカ派姿勢や原油高が重し
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月曜日のアジア株式市場は、人工知能（AI）への新たな楽観論を背景に半導体関連株が急騰し、総じて上昇した。特に韓国と日本の市場が上げを主導したが、米国の金融引き締め長期化への懸念や原油高が上値を抑える展開となった。
AI期待で半導体株が急騰
この日の株高の主な牽引役は、OpenAI社が新型AIモデルを発表したことを受けたAIインフラ需要への期待感だった。これにより、半導体メーカーとそのサプライチェーン全体に買いが集まった。
- 韓国総合株価指数（KOSPI）は3.4%の大幅高。SKハイニックスが6.1%、サムスン電子が4%それぞれ上昇した。
- 日経平均株価は1.9%高と続伸。キオクシアが7.6%高となったほか、TDKや村田製作所も値を上げた。
- 台湾積体電路製造（TSMC）も1.5%上昇した。
アジア太平洋地域の広範な動きを示すMSCIアジア太平洋指数は1.1%高となった。
米利上げ懸念と原油高がリスク要因
市場の楽観ムードの一方で、リスク要因もくすぶっている。先週末に発表された米国の8月雇用統計で、非農業部門雇用者数が市場予想を上回る16万2000人増となったことから、米連邦準備制度理事会（FRB）がタカ派的な金融政策を維持するとの見方が強まった。
Ad投資家は今週発表される米消費者物価指数（CPI）に注目しており、この結果が9月の金利決定に影響を与える可能性がある。なお、米国市場はレイバーデーの祝日で休場のため、市場の流動性は通常より低くなっている。
さらに、原油価格の上昇もインフレ懸念を再燃させている。米国がイランの石油タンカーを攻撃したことなどを受け、ブレント原油は1バレル96.45ドル、WTI原油は91.85ドル近辺で推移している。
中国市場はまだら模様
中国市場はまちまちな展開となった。上海・深圳の両証券取引所に上場する有力企業300銘柄で構成されるCSI300指数は0.2%高と小幅に上昇したが、香港のハンセン指数は1.2%下落した。
中国政府は、景気減速に対応するため、国有銀行や保険会社に対し3600億元規模の資本増強策を発表しており、金融システム安定化と融資拡大への支援策が注目される。