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アメリカンイーグル、年間売上高見通しを据え置き 消費者の慎重姿勢が重荷
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米アパレル大手のアメリカンイーグル・アウトフィッターズは9日、2026年度の年間既存店売上高の見通しを据え置くと発表した。インフレやマクロ経済の不確実性を背景に、消費者が衣料品などの裁量的支出を抑制していることが響いた。この発表を受け、同社の株価は時間外取引で約10%下落した。
年間見通しと市場の反応
同社は2026年度の既存店売上高について、引き続き1桁台半ばの伸びを見込んでいる。これは同社にとって2度目の見通し維持となる。
しかし、消費者がガソリンや食料品といった生活必需品への支出を優先し、衣料品やアクセサリーの購入にはセールを待つ傾向が強まっている。この慎重な消費行動がアパレル業界全体の重荷となっており、投資家の間では先行きの不透明感から売りが優勢となった。
第2四半期決算と利益見通しの上方修正
Ad同社が発表した第2四半期の売上高は13億8000万ドルとなり、LSEGがまとめたアナリスト予想の13億7000万ドルをわずかに上回った。
一方で、同社は年度の営業利益見通しを従来の3億9000万〜4億1000万ドルから5億4000万〜5億5000万ドルのレンジへと引き上げた。これは、第2四半期中に受け取った1億9600万ドルの関税還付金の影響を織り込んだものであり、本業の収益性改善を直接示すものではない。
アパレル業界の課題
アメリカンイーグルだけでなく、競合のギャップ（Gap）なども含め、アパレル業界は厳しい環境に直面している。需要の不安定さや、特定の季節商品の販売不振といった課題への対応が各社に求められている。消費者の節約志向が続くなか、アパレル企業はプロモーション戦略と在庫管理の難しい舵取りを迫られている。