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VFコープCEO、決算後の株価急落で約49万ドルの自社株を取得
アパレル大手VFコーポレーション（VFC）のブラッケン・ダレルCEOが、第1四半期決算発表後の株価急落を受け、約49万3000ドル相当の自社株を取得したことが明らかになった。市場の悲観的な見方に反し、経営トップが自らの資金を投じて会社の将来性への自信を示した形だ。
CEOによる大規模な自社株買い
報告によると、ダレルCEOは7月31日にVFコープの株式32,894株を、加重平均価格約14.98ドルで取得した。投じた総額は49万2,752ドルに上る。この取引により、同CEOの直接保有株式数は1,402,108株となった。
この自社株買いは、決算発表後に株価が1週間で約16%下落した直後に行われた。インサイダーによる、特にCEOによる自社株の購入は、株価が割安であるという経営陣の強い信念を示すシグナルとして市場関係者から重視される。
市場の懸念と決算内容
株価下落の引き金となったのは、7月28日に発表された2027年度第1四半期決算だった。市場が注目した点は以下の通り。
Ad- EPS（1株当たり利益）: 調整後EPSは-0.27ドルとなり、市場予想の-0.22ドルを下回った。
- 売上高: 16億7000万ドルと、市場予想の16億4000万ドルを上回った。
- 通期見通し: 売上高成長率の見通しを従来の1～2%から2%以上へと引き上げた。
市場は売上高の上振れやガイダンスの引き上げよりも、EPSの未達や中核ブランド「Vans」の不振を懸念し、売りが優勢となった。ダレルCEOの自社株買いは、この市場の反応が過剰であるとの見方を示唆している。
アナリストの見方と今後の展望
VFコープに対するアナリストの評価は分かれている。現在、買い推奨が8社、中立が12社、売り推奨が3社となっている。目標株価もUBSの16ドルからBTIGの23ドルまで幅があり、見方が定まっていない状況だ。
強気派は、CEOによる自社株買いを最大の好材料と捉え、売上高の堅調さや「The North Face」ブランドの好調を指摘する。一方、弱気派は最重要ブランドである「Vans」の再建の遅れを懸念材料として挙げている。経営陣は2027年度上半期は依然として厳しい状況が続くものの、下半期には卸売事業の改善を見込んでいるとしており、本格的な業績回復には時間が必要となる可能性がある。投資家にとっては、経営陣の示す自信と、依然として残る事業課題を天秤にかける状況が続きそうだ。