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米株価指数先物、ホルムズ情勢の緊迫化とCPI発表を前に小動き

月曜夜間の米国株価指数先物は、前日のウォール街の軟調な地合いを引き継ぎ、小動きで推移した。ホルムズ海峡を巡る地政学的リスクの高まりが原油価格を押し上げていることや、今週発表される重要なインフレ指標を前に、投資家が様子見姿勢を強めている。
21:01 ET(日本時間10日10:01)時点で、S&P 500先物はほぼ横ばいの7,779.25ポイント、ナスダック100先物は0.2%高の29,788.50ポイント、ダウ先物は0.1%安の54,034.0ポイントで取引された。
ホルムズ海峡の緊張が重し
投資家心理の重しとなっているのは、世界の石油輸送の要衝であるホルムズ海峡の再開に向けた交渉の先行き不透明感だ。トランプ米大統領がイランに対し和平合意の一環として補償を求めると述べた一方、イラン側も賠償などを要求しており、交渉の難航が示唆されている。
こうした動きを受け原油価格は大幅に上昇。エネルギー供給の混乱が長期化すればインフレが再燃し、米連邦準備理事会(FRB)の金融政策を複雑化させるとの懸念が市場に広がっている。
原油高は特にハイテク株の重しとなり、前日の市場ではエヌビディア(Nvidia)が2.9%下落した。また、150億ドルの株式売り出し計画を発表したインテル(Intel)は4.1%安となった。
Ad市場の焦点は米CPIへ
市場の注目は、水曜日に発表される7月の米消費者物価指数(CPI)に移っている。この指標は、FRBの今後の金利の方向性を占う上で新たな手掛かりとなるため、重要視されている。
7月の雇用統計で非農業部門雇用者数が予想外に2万3000人減少したことを受け、市場ではFRBが短期的に利上げに踏み切るとの見方が後退していた。しかし、エネルギー価格の再上昇がインフレ圧力を高める可能性があり、今回のCPIがその見通しを左右する可能性がある。
投資家は今週後半に発表される生産者物価指数や、米国債利回り、企業決算なども注視し、経済の健全性や金利の先行きに関するさらなる材料を探ることになる。