米国株先物は横ばい、中東情勢の緊迫化と利上げ懸念が重し

火曜日の時間外取引で、米国の主要株価指数先物はほぼ横ばいで推移した。中東における地政学的リスクの高まりと、米国の金利に対する警戒感が投資家心理を冷やし、市場は方向感に乏しい展開となっている。

中東情勢の緊迫化が原油価格を押し上げ

市場の重しとなっている一因は、中東での軍事行動の再燃だ。米国がイランのイスラム革命防衛隊に対して追加の攻撃を実施したと報じられたことで、地政学的リスクへの懸念が強まった。ホルムズ海峡の通航を巡っては、米国は航行可能と主張する一方、イランは商業輸送に対して閉鎖が続いていると主張しており、情報が錯綜している。

この軍事的な緊張激化を受け、原油価格は急騰。エネルギー価格の上昇はインフレ圧力を高めるため、米国経済や金融政策への影響が懸念されており、株式市場の上値を抑える要因となっている。

FRBの利上げ観測が強まる

ウォール街では、米国債市場での売りが続いていることも警戒されている。長期金利は数年ぶりの高水準に達しており、連邦準備制度理事会（FRB）が9月に追加利上げに踏み切るとの観測が強まっている。先週、ケビン・ウォルシュFRB議長が年率2%のインフレ目標達成へのコミットメントを改めて表明したことが、この見方を後押しした。

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今週の市場の焦点は、金曜日に発表される非農業部門雇用者数（NFP）をはじめとする一連の労働市場関連指標に移っている。火曜日に発表された8月のJOLTS求人件数は予想を若干下回ったものの、前月から増加した。労働市場の底堅さを示す指標は、FRBに追加利上げの余地を与えるものと解釈される。

市場の動向

CME FedWatchツールによると、市場が織り込む9月の25ベーシスポイント利上げの確率は67.9%に上昇し、1週間前の34.7%から大幅に高まった。この金利先高観が株式への売り圧力につながっている。

前日の火曜日の通常取引では、主要3指数は下落して取引を終えた。S&P 500種指数は0.7%安、ナスダック総合指数は1.0%安、ダウ工業株30種平均は0.8%安だった。時間外取引では、S&P 500先物は7,646.0ポイント、ナスダック100先物は29,136.25ポイントでほぼ横ばいとなっている。