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ターゲット・ホスピタリティ株が急落、大株主による割引価格での大規模売出が重し
米国の宿泊サービス企業、ターゲット・ホスピタリティ（TH）の株価が、9日の時間外取引で7.1%急落した。プライベートエクイティ（PE）ファンド傘下の大株主が、前日終値を大幅に下回る価格で大規模な二次売出を実施したことが、株式需給の悪化懸念を招き、売りが膨らんだ。
大規模な二次売出の詳細
9月8日に実施・値決めされた二次売出では、当初の予定を上回る1400万株が1株あたり18.50ドルで売却された。これは前日の終値から大幅なディスカウント価格であり、売却総額は約2億5900万ドル（約380億円）に上る。
売却された株式は、PEファンドのTDRキャピタルLLPが管理する事業体であるArrow Holdings S.à r.l.およびMFA Global S.à r.l.が保有していたもの。今回の売却による資金は、ターゲット・ホスピタリティ本体ではなく、全てこれらの売出株主に渡る。これは、大株主による大規模な持ち分削減を意味する。
需給悪化への懸念と会社の対応
市場では、大株主による割引価格での大量売却が、短期的な株式の需給を悪化させるとの見方が広がった。売出価格である18.50ドルが、事実上の株価の上値を抑える水準として意識された格好だ。
Adこの影響を部分的に相殺するため、ターゲット・ホスピタリティは、売出と同時に約3000万ドル相当の自社株買いを実施すると発表した。取得価格は売出価格と同じ1株18.50ドルで、手元資金およびABL（資産担保融資）クレジットファシリティを通じて資金を賄う。取得した株式は自己株式として保有される。
市場の逆風とアナリスト評価
この日は米株式市場全体が軟調に推移しており、同社株にとって逆風となった。原油価格の上昇、中東の地政学的リスク、さらに週内に発表される主要なインフレ指標を前にした米連邦準備制度理事会（FRB）による追加利上げへの警戒感が市場の重しとなっている。
一方で、証券会社オッペンハイマーは、同社のレーティングを「アウトパフォーム」で維持し、目標株価を従来の24ドルから27ドルへ引き上げた。アナリストは同社の長期的な成長性に対して強気な見方を崩していないが、今回の二次売出に伴う需給懸念が、この好材料を打ち消す形となった。