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英ポンド下落、FRBのタカ派姿勢や原油高によるドル買いが重し
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水曜日の外国為替市場で英ポンドが下落した。米国のイラン攻撃や原油価格の上昇を背景とした安全資産としてのドル買いや、米連邦準備制度理事会（FRB）のタカ派的な金融政策への期待がポンドの重しとなった。
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水曜日の外国為替市場で、英ポンドは対米ドルで下落した。ユーロも同様に値を下げている。ポンド／ドルは0.07%安の1.3343ドル、ユーロ／ドルは0.08%安の1.1403ドルで取引された。
この背景には、米国によるイランへの新たな攻撃や株式市場の不安定化を受け、安全資産とされるドルへの需要が高まったことがある。また、ワシントンのテヘランに対する行動を受けて原油価格が急騰し、ブレント原油先物は1バレルあたり79ドル近くまで約6%上昇したことも、ドル買いを後押しした。
市場参加者は、同日遅くに公表される米連邦準備制度理事会（FRB）の6月会合の議事要旨にも注目している。市場では、この議事要旨がFRBのタカ派的な姿勢を再確認し、ドルの勢いを強める可能性があるとの見方が広がっている。INGのFXストラテジスト、フランチェスコ・ペソレ氏は、「FRBの6月のタカ派への転換がドルにとって重要であることは、どれだけ強調してもしすぎることはない」と指摘している。
Ad一方で、英ポンドはイングランド銀行（英中央銀行）による利上げ観測の高まりに支えられている側面もある。原油高によるインフレ懸念から、市場は年末までに0.25%の利上げを完全に織り込んでいる。ユーロに関しては、欧州中央銀行（ECB）高官の発言やフランスの政治情勢が市場に与える影響は限定的と見られている。