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ポルシェ株が下落、上半期の世界納車台数16%減が重荷
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ドイツの高級スポーツカーメーカー、ポルシェAGの優先株は、2026年上半期の世界納車台数が大幅に減少したとの発表を受け、1.5%安の45.43ユーロに下落した。中東情勢の緊迫化による市場全体のリスクオフムードも、同社株への売り圧力に拍車をかけた。
2026年上半期の納車台数が大幅減
ポルシェが発表した2026年1月から6月までの世界納車台数は、前年同期比16%減の12万2306台にとどまった。これは同社にとって過去6年間で最も低い上半期の実績となる。
同社はこの不振の要因として、内燃エンジンを搭載した「718」モデルの生産終了、主要市場である中国での需要の継続的な低迷、米国における電気自動車（EV）およびハイブリッド車への税制優遇措置の終了を挙げている。
主要市場で軒並み不振
地域別の内訳を見ると、かつての成長エンジンであった中国市場の落ち込みが特に深刻で、納車台数は32%減の1万4501台に急減した。他の主要市場も不振で、最大市場である北米は13%減の3万7712台、ドイツを除く欧州も14%減となった。
Adモデル別では、主力のスポーツカー「911」が19%増と唯一好調だったものの、「マカン」「タイカン」「パナメーラ」といった他モデルの広範な落ち込みを補うには至らなかった。
地政学的リスクが追い打ち
個別の業績悪化に加え、この日はマクロ経済環境も逆風となった。米国とイラン間の軍事行動を含む中東情勢の緊迫化がホルムズ海峡経由の石油供給への懸念を高め、ドイツ株価指数（DAX）をはじめ欧州市場全体でリスク回避の動きが強まった。
特に自動車セクターは売り圧力にさらされ、ポルシェ固有の悪材料と相まって株価を押し下げる要因となった。投資家は、今月下旬に予定されている同社の完全な決算発表で、今後の見通しに関するより詳細な情報開示を待っている状況だ。