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ペイパル株が反発、買収破談後の割安感とアナリストの強気見解が支え
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決済大手のペイパル（PYPL）の株価が2日、日中取引で3.4%上昇し54.20ドルに達した。先般報じられたストライプとアドベントによる買収交渉の破談を受けて株価が急落した後、割安感に着目した買いが集まった形だ。
買収交渉の破談で急落、割安感から買い戻し
ペイパル株は、530億ドル規模とされた買収提案が不成立に終わったとの報道を受け、約13%急落していた。これにより、アナリストの目標株価コンセンサスや企業ファンダメンタルズと比較して株価は大幅に割り引かれた状態となっていた。2日の上昇は、この過度な下落に対する修正の動きとみられる。
分かれるアナリストの見方
買収交渉の破談後、アナリストの評価は分かれている。このことが市場心理を不安定にさせているが、強気派の見方が相場を支えている。
Ad- RBCキャピタルは、投資判断を「買い」で維持し、目標株価を65ドルから70ドルに引き上げた。同社は、買収プレミアムがなくてもペイパル単独での投資妙味は依然として高いと主張している。
- 一方、トゥルーイストは投資判断を「ホールド」で据え置き、目標株価を62ドルから53ドルに引き下げた。
- クリア・ストリートも目標株価を61ドルから55ドルに引き下げており、両社ともディールの不成立を反映し、期待値を下方修正している。
配当と市場環境も追い風に
短期的な買い材料として、9月4日に迫った配当権利落ち日も意識されている。投資家は1株当たり0.14ドルの四半期現金配当を得るために買いを入れている可能性がある。S&P500種株価指数が小幅に上昇するなど、米国株式市場全体が底堅く推移していることも、ペイパルのような下落していた銘柄への買い戻しを後押ししている。
これらの要因が複合的に作用し、今回の株価回復につながった。リストラ策が進行中であることや決済分野での競争激化など、以前の高値への道のりは不透明だが、市場は買収破談後の売りが行き過ぎであったと判断していることが示唆される。