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原油反発、米イランの外交交渉巡る不透明感で供給懸念が再燃
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前日に急落した原油価格が4日、反発に転じた。米国とイランの戦争終結に向けた交渉が進展していないとの見方から、中東の供給リスクが再び意識された。
前日に急落した原油価格が4日のアジア時間早朝の取引で反発した。米国とイランの戦争終結に向けた外交交渉が難航しているとの懸念から、中東からの供給リスクが再び意識された。
価格動向
協定世界時（GMT）午前0時55分時点で、原油価格は前日の下げから一部を取り戻した。ロイター通信によると、指標となる価格は以下の通り。
- ブレント原油先物（フロントマンス物）: 0.62ドル（0.7%）高の1バレル＝84.39ドル。前日には7%下落し、3週間ぶりの安値をつけていた。
- 米国産WTI原油先物: 0.61ドル（0.7%）高の1バレル＝80.95ドル。前日には5%超下落し、約1週間ぶりの安値となっていた。
交渉を巡る期待と否定
前日の価格下落は、トランプ米大統領が日曜日に、イランとの戦争終結に向けた協議が進行中であるとして、新たな攻撃を保留する考えを示したことが背景にあった。市場では、緊張緩和への期待が一時的に高まった。
Adしかし、月曜日にはイラン外務省の報道官がトランプ大統領の発言を否定。「米国との交渉は行われておらず、会談の予定もない」と述べたことで、外交的解決への期待が後退し、価格を押し上げる要因となった。
ホルムズ海峡の地政学リスク
市場の最大の焦点は、依然としてホルムズ海峡の状況にある。この海峡はペルシャ湾の産油国と世界市場を結ぶ要衝であり、紛争前には世界の石油消費量の約20%に相当する量が毎日通過していた。
KCMトレードのチーフマーケットアナリスト、ティム・ウォータラー氏は、「トランプ大統領の発言で価格上昇の勢いは一旦削がれたが、状況は依然として脆弱だ」と指摘。「ミサイルが再び飛び交ったり、ホルムズ海峡周辺でタンカーが攻撃されたりすれば、価格は容易に再上昇する可能性がある」との見方を示した。
緊張が続く中、英国海事貿易機関（UKMTO）は4日、オマーン沖で貨物船が未知の飛翔体に被弾したとの報告を受けたと発表しており、同海域での航行リスクが依然として高いことを示唆している。こうした地政学リスクが、原油価格からリスクプレミアムを完全に払拭することを困難にしている。