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原油価格、週間では上昇へ 中東の供給リスクが根強く
金曜早朝のアジア市場で原油価格は小幅に下落したが、米国とイランの軍事衝突が激化する中、中東からの供給リスクが意識され、週間ベースでは大幅な上昇を記録する見通しだ。インフレ加速による需要鈍化への懸念が上値を抑える一方、地政学リスクが相場を下支えする展開となっている。
中東の地政学リスクが相場を支える
今週の原油価格を押し上げた主な要因は、米国とイランの間で続く報復攻撃だ。ロイター通信によると、イラン軍は木曜日にペルシャ湾岸諸国の米軍インフラを攻撃し、これに先立ち米軍はイランの沿岸部や東部の州を攻撃していた。この紛争により、世界の石油・ガス供給量の約20%が通過する重要な海上交通路であるホルムズ海峡の完全な再開が遅れている。
この供給途絶リスクを背景に、原油価格は週間で大幅な上昇に向かっている。
- ブレント原油先物は週間で6%高
- 米国産WTI原油は週間で5%高
Adインフレ懸念と市場の反応
一方で、足元では価格上昇にブレーキをかける材料も浮上している。世界的なインフレ加速が景気を冷やし、石油需要を鈍化させるのではないかとの懸念だ。特に、世界第2位の経済大国である中国では、6月の生産者物価指数が4年ぶりの高水準に達し、製造業の利益を圧迫していることが報じられている。
ANZ銀行のシニア・コモディティ・ストラテジスト、ダニエル・ハインズ氏は、「トランプ米政権がイランのエネルギーインフラを直接の標的から外す決定を下したことで、市場には一定の安心感が広がった」と指摘。トランプ大統領も全面的な紛争への再突入は想定していないと発言しており、事態の過度なエスカレーションは避けられるとの見方が、価格の急騰をある程度抑制している。
グリニッジ標準時午前1時25分時点で、ブレント原油先物は1バレルあたり76.24ドルと6セント（0.08%）安、米国産WTI原油は1バレルあたり72.04ドルと4セント（0.06%）安で取引されている。