原油価格が続伸、米国の対イラン攻撃継続で供給懸念が再燃

22日のアジア時間早朝の取引で、原油価格が続伸した。米軍がイランの軍事目標に対する攻撃を11夜連続で実施したと発表したことで、中東からのエネルギー供給に対する懸念が強まった。

米イランの攻撃応酬で緊張高まる

ロイター通信によると、水曜日の取引開始後、北海ブレント原油先物は0.55%（50セント）高の1バレル＝91.51ドル、米国産WTI（ウェスト・テキサス・インターミディエート）原油先物は0.36%（30セント）高の84.64ドルを付けた。前日火曜日には、米軍によるイラン南部・西部への攻撃や、イランによるバーレーン、クウェート、ヨルダン所在の米軍施設への報復攻撃を受け、原油価格はすでに5週間ぶりの高値で引けていた。

米軍は、米国時間火曜日深夜（イラン時間水曜日未明）に最新の攻撃を開始したと発表。その直前にはクウェート軍がイランのドローンを迎撃したと報告しており、地域の緊張が一層高まっている。

主要航路への新たな脅威

供給不安をさらに増幅させているのが、イランと連携するイエメンのフーシ派による動きだ。フーシ派は、紅海の南の入り口に位置するバブ・エル・マンデブ海峡でサウジアラビアの石油を輸送する船舶を標的にすると威嚇し、サウジに対する海上封鎖を発表した。

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ホルムズ海峡の通航量が減少して以降、バブ・エル・マンデブ海峡はサウジ産原油の輸出ルートとして重要性を増している。このため、同海峡における航行の安全性が脅かされることは、世界のエネルギー供給網に対する新たなリスクとして市場に意識されている。

市場の焦点は米国の在庫統計へ

地政学的リスクが価格を押し上げる一方、市場参加者は需給バランスを見極めるため、米国の在庫統計にも注目している。市場関係者によると、米国石油協会（API）が発表した週間統計では、原油および留出油の在庫が増加した一方、ガソリン在庫は減少した。

水曜日には米エネルギー情報局（EIA）による公式統計の発表が控えており、その内容が短期的な価格動向に影響を与える可能性がある。