ニューモント株が下落、FRB議長のタカ派発言で金価格が急落

世界最大の金鉱山会社であるニューモント・コーポレーションの株価は、1日の時間外取引で2.6%下落し122.83ドルをつけた。ジャクソンホール会議でのケビン・ウォーシュ連邦準備制度理事会（FRB）議長のタカ派的な発言が金価格を押し下げたことが主な要因である。

FRB議長のタカ派発言が金価格を圧迫

ウォーシュFRB議長は、インフレが依然として目標を上回る水準で高止まりしているとし、FRBが短期的な利上げを排除していないことを示唆した。この発言は、金融引き締めが継続するとの市場の見方を強める結果となった。

これを受け、金利先物市場では9月の連邦公開市場委員会（FOMC）で0.25%の利上げが実施される確率が、1週間前の約40%から約57%まで急上昇した。利上げ期待の高まりはドル高と実質金利の上昇につながり、金利を生まない資産である金（ゴールド）の魅力を相対的に低下させるため、金価格の売り圧力となった。

ニューモント株と市場全体への影響

ニューモントの収益は金地金価格と密接に連動しているため、金価格への圧力は同社株価への直接的な下落圧力となる。この日の市場は、S&P500が0.5%、ナスダック総合指数が1.0%下落するなど、リスク資産全般が軟調に推移しており、ニューモント株を取り巻く環境は厳しかった。

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他の金鉱山関連株も時間外取引で軒並み下落しており、今回の株価下落がニューモント固有の問題ではなく、セクター全体に及ぶマクロ経済要因によるものであることを示している。また、9月3日に1株当たり0.26ドルの四半期配当の権利落ち日を控えていることも、短期トレーダーによる売りを誘発した可能性がある。

個別材料と今後の見通し

同社は同日、BHPグループの元最高財務責任者（CFO）であるピーター・ビーブン氏を取締役に任命したと発表した。同氏の鉱業および金融分野での豊富な経験は長期的にプラスと見なされているが、この日はマクロ経済要因による売り圧力に相殺された形だ。

ニューモントは、通期の金生産量見通しを530万オンスとすることや、60億ドル規模の自社株買いプログラムを再確認しており、ファンダメンタルズは堅調である。現在の株価は52週安値の73.44ドルを大きく上回っているものの、直近につけた52週高値の135.29ドルからは後退している。