Story
マイクロン株、AIメモリー需要で予想PER12.5倍、PEGレシオは0.03に
半導体大手マイクロン・テクノロジー（MU）の株価評価は、AI（人工知能）向けメモリー需要の急拡大を背景に、将来の成長性を考慮すると依然として割安である可能性が指標から読み取れる。実績PER（株価収益率）は21.0倍だが、予想PERは12.5倍、PEGレシオは0.03となっており、市場がアナリストの予想する爆発的な利益成長をまだ十分に織り込んでいないことを示唆している。
利益見通しが示す割安感
マイクロン株の評価において、過去の実績に基づく指標は全体像の一部しか示していない。実績PERの21.0倍は半導体企業として妥当に見えるが、将来の収益見通しに目を向けると様相は一変する。
アナリストのコンセンサス予想によると、同社の1株当たり利益（EPS）は2023年度の-5.34ドルから、2025年度には7.59ドル、2026年度には73.37ドル、2027年度には155.39ドルへと急増すると見込まれている。この成長性を考慮したPEGレシオが0.03という極めて低い水準にあることは、現在の株価が将来の成長ポテンシャルを反映しきれていない可能性を示している。
AIが牽引する収益性の急回復
業績の好転は利益率に顕著に表れている。Investing.comの分析によると、売上総利益率は2023年度の2.7%から2025年度には39.8%に、純利益率は同期間で-37.5%から+22.8%へと劇的に改善した。これは、AIサーバーに不可欠な広帯域メモリー（HBM）市場における価格決定力の高まりを反映している。
財務基盤も強化されており、過去のサイクルとは異なる安定性を見せている。
Ad- 負債資本倍率（D/Eレシオ）: 6.3%
- 流動比率: 3.4倍
- S&Pによる信用格付け: BBB+へ格上げ
カタリストとリスク要因
今後の株価を動かす要因として、強気・弱気双方のシナリオが考えられる。
強気材料としては、NVIDIAなどの顧客に対するメモリーコスト上昇に伴う価格決定力の維持や、経営陣が示唆する「2027年以降も非常に逼迫した」供給見通しが挙げられる。アナリスト評価も買い推奨43件に対し、中立4件、売り推奨0件と非常に強気だ。
一方、リスク要因としては、ベータ値2.21という高いボラティリティ（株価変動の大きさ）や、過去の基準では割高な株価純資産倍率（10.5倍）が指摘される。また、中国のCXMTなどが代替供給元として台頭した場合、現在の希少性プレミアムが剥落する可能性も懸念される。