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トランプ氏発言後、グリーンランドへの関心高まる＝グリーンランド・マインズ社長
グリーンランド・マインズ（NASDAQ: GRML）のボー・モラー・ステンスガード社長は、ドナルド・トランプ前米大統領がグリーンランドの支配権に関心を示して以来、同地域の戦略的重要性と鉱物資源に対する注目が高まっていると語った。Investing.comとの独占インタビューで、同氏はこの関心が「生産物引取契約、資金調達、サプライチェーンの安全性に関する幅広い議論に反映されている」と述べた。
西側諸国のサプライチェーン構築
ステンスガード氏は、同社が「単一の発言や市場動向に左右されるものではない」としながらも、米国および欧州連合（EU）の利害関係者と積極的に対話し、西側諸国向けの強靭なサプライチェーン構築において「建設的な役割を果たす」ことを目指していると強調した。これは、特に中国への依存度が高いレアアース（希土類）鉱物の確保という地政学的な文脈と関連している。
グリーンランド・マインズは現在、グリーンランド南東部のスケアガード・プロジェクトと、南西部のサルファートク・レアアース・プロジェクトの開発に注力している。同社によると、スケアガードでは金、プラチナ、パラジウムの品位と埋蔵量の大幅な増加が確認されている。一方、サルファートクは、グリーンエネルギーシステムや電気自動車（EV）に不可欠な磁石に使用されるネオジム・プラセオジムのポテンシャルが高いという。
Ad大規模開発への課題
北極圏での大規模プロジェクトには課題も多い。ステンスガード氏は、プロジェクトの実現には堅牢な経済性と、場合によっては公的部門の参加が必要であるとの認識を示した。同氏は「技術的に健全で商業的に実行可能なプロジェクトを構築することにまず注力し、並行して適切な政治的・財政的支援を模索している」と述べた。
ロイター通信によると、グリーンランドのイェンス＝フレデリック・ニールセン首相も5月に、大規模な採掘プロジェクトは公的部門の支援や保証なしには商業的に成り立たないとの見解を示している。過酷な気候や厳格な環境規制も、同地域での開発を困難にする要因となっている。