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GoPro株が50%超の急騰、光学企業との合併と有名YouTuberの出資を好感
アクションカメラメーカーGoPro（GPRO）の株価が、9月1日の午前の取引で一時55.8%という驚異的な急騰を見せた。非公開の光学・フォトニクス企業Starman Optical社との合併契約締結が発表され、株価は苦戦していた1ドルの節目を大きく上回った。
2億8500万ドルの合併と財務再編
発表された契約は、2億8500万ドル規模の資本再構成を伴うもの。この合意に基づき、GoProの既存株主は以下の条件を受け入れることになる。
- 1株当たり現金1.14ドルの対価を受け取る。
- 合併後の新会社の普通株式の約10%を継続保有する。
さらに、GoProが抱える約9200万ドルの負債は合併完了時に全額返済される予定で、これにより新会社は実質的に無負債の状態で再出発することになる。この合併により、GoProは民生用、商業用、防衛用の画像市場へと事業領域を拡大する足掛かりを得ると期待されている。
有名YouTuberによる出資が追い風に
Adこの合併発表に先立ち、市場ではすでにGoProへの関心が高まっていた。週末にブルームバーグが報じたところによると、約4000万人のチャンネル登録者を持つ人気YouTuber兼映像作家のマーク・フィッシュバック氏（通称Markiplier）が、SECへの提出書類（Schedule 13G）を通じてGoProの株式8.5%を密かに取得していたことが判明。これにより同氏は筆頭個人株主となった。
フィッシュバック氏は、GoPro株を割安と見ており、同社の再建を心から望んでいると公にコメント。この発言が個人投資家の買いを誘い、前営業日から株価は上昇基調にあった。同氏の投資は、GoProがプロのクリエイター向けに投入した新しいシネマカメラ「Mission 1 Pro ILS」の製品ストーリーとも結びついており、市場の熱気をさらに高める要因となった。
市場全体とは逆行する動き
この日の米国株式市場は、S&P 500が0.6%、ダウ工業株30種平均が0.4%下落するなど、マクロ経済への懸念から軟調な展開だった。ソニーやガーミンといった競合他社の株価がほぼ横ばいであったことからも、GoProの急騰が完全に個別材料に起因するものであることが浮き彫りになっている。
債務問題の解消と新たな事業展開への期待をもたらす合併、そして影響力のあるインフルエンサーの出資という二つの強力な触媒が重なり、市場全体が後退する中でも株価を52週安値の0.57ドルから一時1.56ドルまで押し上げる異例の展開となった。