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GoPro株が大幅続落、上場廃止リスクと決算控え売り優勢
アクションカメラメーカーGoPro（GPRO）の株価が5日の取引で一時6.6%安の0.717ドルまで下落した。ナスダック（Nasdaq）からの上場基準不適合通知による継続的な懸念と、間近に迫った四半期決算発表への警戒感が売り圧力となっている。
上場廃止リスクが重しに
GoProは2026年7月21日、株価が30営業日連続でナスダックの最低入札価格である1.00ドルを下回ったとして、同取引所から上場基準に準拠していない旨の通知を受け取った。同社には180日間の猶予期間が与えられているが、この間に株価が1ドル以上を回復できなければ、上場廃止となる可能性がある。この通知が投資家心理を圧迫し続けている。
さらに、市場の不安心理を増幅させているのが、5営業日後の8月10日（市場取引終了後）に予定されている2026年第2四半期決算の発表だ。同社は第1四半期決算で、1株当たり利益（EPS）が市場予想の約-0.03ドルに対し-0.35ドル、売上高が予想の約1億3800万ドルに対し9900万ドルと、いずれも予想を大幅に下回る結果となっており、今回も厳しい内容になるのではないかとの懸念が広がっている。
Ad複合的な下落要因
決算への不安に加え、他の要因も株価の重しとなっている。同社は会社の売却可能性を含む戦略的見直しを進めているが、投資家の信頼を回復するには至っていない。また、転換社債に関連する最大1億2000万株の再販を目的とした登録届出書は、株式の希薄化懸念を生んでいる。
DJIやInsta360といった競合他社との競争激化も、事業の構造的な課題として指摘されている。GoProの株価は、S&P 500が0.5%、ダウ平均が1.1%上昇するなど、主要株価指数が堅調に推移する中で逆行安となっており、同社固有の問題が浮き彫りになった形だ。過去52週間の株価レンジは0.59ドルから3.05ドルとなっており、投資家心理がこの1年で劇的に悪化したことを示している。