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金価格、1%超の反発 ドル安と原油安でインフレ懸念後退
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金スポット価格は木曜日、前日の1週間ぶりの安値から1.2%上昇し、1オンスあたり4,124.36ドルで取引を終えた。米ドルが下落し、原油価格が反落したことでインフレ懸念が和らいだことが、金価格を押し上げる主な要因となった。
地政学リスクの後退が市場心理を改善
前日には米国とイラン間の軍事衝突の激化が報じられたが、トランプ米大統領がイラン側から「合意を強く望んでいる」との連絡があったと発言したことで、市場の緊張は緩和された。
これにより、安全資産としてのドル買いが後退し、ドル安が進行。ドル建てで取引される金にとって割安感が生じた。また、中東情勢の鎮静化観測から原油価格も下落し、インフレ圧力の低下につながったことも、インフレヘッジ資産である金の買い需要を一部後退させたものの、ドル安の効果が上回った形だ。
FRBの金融政策を巡る不透明感
市場参加者はまた、前日に公表された6月の米連邦公開市場委員会（FOMC）の議事要旨を消化している。議事要旨では、今後の金利見通しについて政策担当者の意見が二分していることが示された。
Ad- 一部の参加者は即時の利上げを主張した。
- 多くの参加者は、インフレがFRBの目標である2%に自然に戻るシナリオを指摘した。
- 同時に、AI関連の強い需要や地政学リスクによってインフレが高止まりする可能性も認識された。
この金融政策の方向性を巡る不透明感は、金利を生まない資産である金への支援材料となる。ニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁は木曜日、中東での新たな紛争にもかかわらず、エネルギー価格の持続的な上昇は見込んでいないと述べた。
今後の見通し
金市場は現在、地政学リスクの動向とFRBの金融政策という二つの主要因に左右されている。原油価格の下落によるインフレ期待の低下は金の魅力を減退させる一方、ドル安と金融政策の不確実性が価格を下支えする構図となっている。投資家は今後も、中東情勢の展開と、FRB当局者からの金融政策に関する新たなシグナルを注視することになるだろう。