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金先物、地政学リスクと米利上げ観測後退で1.8%急伸

金先物価格が続伸し、本日の取引で一時1.8%高の4,375.4ドルに達した。中東における地政学的リスクの再燃と、米国の労働市場の軟化を示す経済指標が、安全資産である金への買いを誘っている。
## 地政学リスクと米雇用指標が背景
価格上昇の主な要因は二つある。一つは、中東情勢の緊迫化だ。イランの半国営通信社が、同国議会の委員会が米国やイスラエルなどの「敵対国」の船舶によるホルムズ海峡の通航を禁止する法案を検討していると報じた。これにより、米・イラン間の緊張緩和への期待が後退し、地政学的リスクを意識した買いが集まった。
もう一つの要因は、米国の金融政策見通しの変化だ。給与計算代行会社ADPが発表した7月の民間部門雇用者数が大幅な減速を示したことを受け、市場では連邦準備制度理事会(FRB)が9月に利上げを見送るとの観測が強まった。金利を生まない資産である金は、金利低下(または利上げ期待の後退)局面で相対的な魅力が高まる。
## 市場の反応と今後の見通し
Ad金価格は、ホルムズ海峡を巡る合意への期待から木曜日に一時4,300ドルを上回ったが、緊張再燃の報道でその上昇は一旦失速していた。市場は現在、FRBのウォルシュ議長がインフレ高止まりの場合には利上げも辞さない構えであるとの報道を受け、9月の利上げ確率を約60%と織り込んでいる。
株式市場では、S&P 500種株価指数が小幅高で推移するなど、全面的なリスク回避の動きには至っておらず、今回の金価格の上昇はマクロ経済や商品特有の要因が主導していることを示唆している。テクニカル的には、金価格は21日および50日移動平均線を上回って推移しており、短期的な強気トレンドを維持している。
今後の焦点は、本日発表される米国の非農業部門雇用者数(NFP)となる。この結果が労働市場のさらなる減速を示せば、利上げ観測は一段と後退し、金価格をさらに押し上げる可能性がある。週足の終値で4,330ドルを上回ることができれば、強気のブレイクアウトが確認されるとの見方もある。