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FTSE100続伸、米・イランのホルムズ海峡合意報道を好感
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5日のロンドン株式市場でFTSE100指数は続伸した。米国とイランがオマーンの仲介でホルムズ海峡の再開に向けた暫定合意に近づいていると報じられ、中東の地政学的リスクが後退するとの期待が投資家心理を支えた。
市場概況
グリニッジ標準時午前7時14分時点で、英FTSE100指数は0.41%高となった。欧州の主要市場でも、独DAX指数が0.49%高、仏CAC40指数が0.12%高と、軒並み上昇した。
商品市場では、ブレント原油先物が0.77%高の1バレル＝79.97ドルで推移。為替市場では、英ポンドが対米ドルで0.08%上昇し、1.3460ドルで取引された。
ホルムズ海峡を巡る合意報道
米ニュースサイト「Axios」が米政府当局者および地域筋の話として報じたところによると、イラン指導部が内部の承認プロセスを完了し、60日間の暫定的な取り決めの正式発表が間近に迫っているという。この報道が市場の楽観的な見方を強めた。
報じられた合意案の枠組みは以下の通り。
Ad- ガルフ湾岸に向かう船舶はイラン領海を通る北側航路を、湾岸から出る船舶はオマーン領海を通る南側航路を使用する。
- 暫定期間中の通行料は徴収されない。
- 中央航路に敷設された機雷は30日以内に撤去される。
トランプ米大統領はFox Newsに対し、海峡は「間もなく」再開されるとの見通しを示し、イランが再び合意を反故にした場合は「極めて厳しい打撃を受けるだろう」と警告した。
背景と市場への影響
ホルムズ海峡は世界の石油供給における重要な海上交通路（チョークポイント）であり、その航行の安全が確保されることは世界経済にとって極めて重要だ。今回の合意報道は、供給途絶や軍事衝突のリスクを低減させるものであり、投資家心理を改善させ、株式のようなリスク資産への資金流入を促す要因となっている。
一方で、米中央軍（CENTCOM）は、海峡の南側航路は「自由で開かれた状態が続いている」とし、「イランによる不当な攻撃」にもかかわらず、過去3カ月で1,000隻以上の船舶を護衛したと発表している。