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欧州株、横ばい圏で推移 世界的な債券売りと中東情勢の緊迫化が重し
世界的な債券市場の売り加速と中東における地政学リスクの高まりが投資家心理を圧迫し、火曜日の欧州株式市場は方向感に乏しい展開となった。エネルギー関連銘柄の上昇は、金利上昇やインフレ再燃への懸念による広範な売りに相殺された。
汎欧州株価指数のSTOXX 600はほぼ横ばいであったが、国別ではまちまちの動きとなった。ドイツのDAX指数は0.6%下落、ロンドンのFTSE 100指数は0.4%安となった一方、フランスのCAC 40指数は0.1%上昇した。
日本発の債券売りが波及
世界的な債券利回りの上昇は、アジア市場での歴史的な動きが起点となった。日本の10年物国債利回りが数十年ぶりの高水準に急騰したことを受け、世界的な金利カーブの再評価が促された。これにより、米国の国債や欧州各国のソブリン債利回りも上昇した。
金利上昇は、特にハイテク、不動産、高配当の公益事業といった金利に敏感なセクターにとって逆風となる。将来のキャッシュフローの割引率が上昇し、株式の相対的な魅力が薄れるためだ。このため、欧州市場ではこれらのセクターが特に大きな売り圧力にさらされた。
中東情勢の緊迫化がインフレ懸念を再燃
Ad米国とイランの間で軍事的な緊張が一段と高まったことも、市場の重しとなった。イランがヨルダンにある米軍基地2カ所を標的にミサイル攻撃を実施したと報じられた。これは、週初に行われた米軍によるイラン関連施設への空爆への報復とみられる。
この応酬を受け、トランプ米大統領はイランのインフラに対する追加の軍事攻撃の可能性を示唆し、即時停戦への期待は後退した。この地政学リスクの高まりはエネルギー価格を押し上げ、ペルシャ湾の供給網が混乱することで欧州全体にインフレ圧力が再燃するとの懸念を強めている。
ユーロ圏CPIと米JOLTSに注目
市場参加者は、今後発表される重要な経済指標を注視している。ユーロ圏の8月消費者物価指数（CPI）は、根強いインフレ圧力を再確認する内容になると予想されており、来週の政策会合で欧州中央銀行（ECB）が25ベーシスポイントの追加利上げを決定するとの市場観測を強固にする可能性がある。
また、米国で発表される7月のJOLTS求人労働移動調査も注目される。この指標は、金曜日の非農業部門雇用者数の発表に先立ち、労働市場の逼迫度合いを示す重要な手がかりとなり、米連邦準備制度理事会（FRB）の9月の金利決定に影響を与える可能性がある。